SSブログ

東京・横浜が世界中で最も危険

今後30年間の中に80%の確率で震度5強?以上の地震が来ると言われる東京と横浜が世界中で最も危険な都市と英国の保健組織がランク付けしている。地球温暖化によって、今後更に自然災害が増大する事はNHKの報道特集でのシミュレーションでも明らかとなった。
温度上昇による大雨によって、東京の荒川が氾濫し数百万人が水害を被る。すべての経済活動や生活に大きな影響をもたらす。浅草寺も1m水没するとのシミュレーション結果。又夏には40度を超える日が続出。東京・横浜は人が住む事ができなくなる可能性もある。

孫や子ども達をどう救えば良いのか?二酸化炭素排出を抑える為に個人で出来る事は何だろうか?以下は個人で出来る事を羅列してみる。是非みなさんも参考にして一つでも実施してみてください。
1.再生可能エネルギーの電力供給(100%ではないが)している新電力に切り替える。
(最も大きな効果。新電力の経営支援にもつながる。旧電力会社の再エネへの加速を促す)
2.太陽光パネル+蓄電器を購入し電力の一部を自給する。(災害時の停電にも備える)
3.家庭の省エネ対策。(家の冷暖房の効率化、二重サッシ化等)
   ⇒1,2.3は結果的に旧電力会社の原発依存を下げさせる事にも寄与

4.車の使用抑圧、車の化石燃料の効率車への切り替え等
5.牛肉の消費を控える(日本人は70%削減、先進国は80%削減目標)
   (牛のゲップから出るメタンガス削減。
放牧拡大の為の森林伐採を防止。
    牛肉1Kg当たりとうもろこしは7~13Kg必要。とうもろこし生産の為の地下水の枯渇を防ぐ )
6.日本政府(経産省)への意見書『意見箱』の提出
https://www.enecho.meti.go.jp/committee/council/basic_policy_subcommittee/opinion/index.html
7.省エネに関する勉強会への参加や若者への啓発活動
『横浜市の防災・危機管理対策を急げ(2)』は以下ご覧ください。
https://nimosaku.blog.ss-blog.jp/2019-11-23


以下はたんぽぽ舎のメルマガの一部を転載。


【2020年の気象災害、トップ10の補償額は15兆円超】
                島村英紀(地球物理学者)

2020年は世界的に地震や火山の被害が少なかった。これはたまたまで、地震や火山の被害は例年の被害は大きい。
英国の保険組織によれば、危険度1位が東京と横浜、2位がニューヨーク(米国)、3位がマニラ(フィリピン)、4位が台北(台湾)、5位がイスタンブール(トルコ)、6位が大阪、京都と神戸、7位がロサンゼルス(米国)ということになっている。

この調査は個人の安全性、サイバーセキュリティ、医療・健康環境、インフラの安全性を評価したもので、日本は地震のリスクゆえにランキングの高いところに入っている。

2020年は地震や火山の被害は例年より少なかったものの、気象災害は多かった。1月にオーストラリアで発生した森林火災が制御不能になって拡大したことや、11月に大西洋での記録的な数のハリケーン、アジアでの洪水やアフリカでのバッタの大量発生などが大きかった。
 
このうちサバクトビバッタが異常に繁殖し、農作物を食い荒らす被害が、アフリカ、中東、アジアの20カ国以上に広がった。このバッタは世界最古の害虫と言われ、旧約聖書やコーランにも登場する。体長5~7センチメートル、体重約2~4グラム。大きさや形から言えば、普通のバッタだ。

だが、2018年の5月と10月、中東のアラビア半島の砂漠地帯を襲ったサイクロンのせいで、砂漠の地面が産卵に適した湿った状態になったの
で一気に繁殖した。バッタは人間の主食である小麦、コメ、キビ、アワを好んで食べる。バッタの大群は、たった1日で2500人分の食糧を食い尽くす。これらの炭水化物を多く食べることでバッタたちの成長は早まり、数が激増するのだ。

この対策として殺虫剤を散布したために作物が売れなくなったり、残留した殺虫剤が原因で家畜の死亡が相次ぐという新たな問題が発生している。現地は踏んだり蹴ったりの状況なのである。バッタに限らず、これらトップ10の自然災害による死者数は少なくとも3500人にのぼる。また1350万人以上が避難を余儀なくされた。

気象災害がこれほど多かったのは、地球の温暖化のせいである。1月にオーストラリアで発生した森林火災は制御不能なほど拡がったし、米国・カリフォルニア州の山火事もおびただしい住宅を焼いた。地球の温暖化にともなって海水温が上がり、ハリケーンや台風のエネルギーが増す。山火事も増える。アラビア半島の砂漠地帯に二度も上陸したサイクロンも地球温暖化のせいだ。

災害でのトップ10の保険の支払額は15兆円を超えた。しかし損害の多くが保険外だった。このために実際の損失額は、はるかに多い。低所得国では気象災害に起因する経済的損失の4%にしか保険がかけられていなかった。

一方、高所得国ではその割合は60%だった。つまり貧困国が大きな負担を負うのが災害の構図なのである。また、ひとつの国の中でも、環境災害は貧困層に偏って悪影響をもたらしているのだ。他方、カナダやグリーンランドなどには自然災害がほとんどない。うらやましい。

島村英紀さんのHP http://shima3.fc2web.com/
 「島村英紀が書いた『夕刊フジ』のコラム」より1月8日の記事)

nice!(2)  コメント(0) 
共通テーマ:地域

nice! 2

コメント 0