日本人はみな水俣病になる！
【水俣病は差別用語】
～破滅に向かう人類（日本人はみな水俣病になる）～
熊本大学名誉教授の入口紀男氏の論考を以下紹介します。
ポイントは『水俣病』そのものが差別用語であるという事。北太平洋で捕れる魚介類のメチル水銀の体内蓄積が1キログラムあたり平均 0.2ミリグラムに近いと推定され、これはメチル水銀中毒が起き始めた初期（1940年頃）の水俣湾のレベルであるという事実。魚介類の摂取量の多い日本人は、今後多くの日本人が水俣病になる可能性があるという事実。メチル水銀濃度は年々増加している。しかしながら日本政府（厚労省）はほとんど規制していないという、人命軽視の実態。
トリチウム汚染水しかり、人類は毒物を作り、海に廃棄してきた。しかし、今その毒物が我々人間の生命や健康を脅かしている事実。新型コロナのような人類を脅かす感染症が今後も出てくる可能性は非常に大きい。更に地球環境を破壊し続ける人類は破滅に向かっているのだろう・・
－－－以下論考の一部を転載ーーー
水俣で昭和七年（1932年）から日本窒素肥料株式会社によって水俣湾と不知火海に工場廃液が流され、人びとにメチル水銀中毒が起きました。
熊本大学の研究者らによって造語された「水俣病」という言葉は、「水俣」と「病」 とを分かちがたく強固に結びつけました。その結びつきは、大人たちの「知識」としては結びついて「いない」と見なされていますが、やはり結びついています。特に純真な子どもたちには強く結びついて「いる」と見えています。その子どもたちが大人たちから「水俣病を正しく学べ」などといわれるのですから、それだけに「水俣病」という言葉は差別用語としての完成度が高いといえます。
これまで、メチル水銀中毒について様ざまな報道が行われ、新しい研究や新しい著作が発表されてきました。それらの報道や著作も例外なく「水俣病」という言葉を用いるものでした。
その結果、たとえば水俣の子どもたちがよそへ試合に行くと「水俣病が来た」と言われるようになりました。また、水俣に住んでいるというだけで娘の縁談がこわれた（熊本日日新聞 1973年3月1日）。ある人は、サイクリングで全国あちこち乗り廻したことがあるが、自転車に水俣の鑑札がついているだけでずいぶんと嫌（いや）な目にあった。また、ある人は市外の友人から「水俣病ではないのか」といわれて嫌な感じを受けた。
～破滅に向かう人類（日本人はみな水俣病になる）～
熊本大学名誉教授の入口紀男氏の論考を以下紹介します。
ポイントは『水俣病』そのものが差別用語であるという事。北太平洋で捕れる魚介類のメチル水銀の体内蓄積が1キログラムあたり平均 0.2ミリグラムに近いと推定され、これはメチル水銀中毒が起き始めた初期（1940年頃）の水俣湾のレベルであるという事実。魚介類の摂取量の多い日本人は、今後多くの日本人が水俣病になる可能性があるという事実。メチル水銀濃度は年々増加している。しかしながら日本政府（厚労省）はほとんど規制していないという、人命軽視の実態。
トリチウム汚染水しかり、人類は毒物を作り、海に廃棄してきた。しかし、今その毒物が我々人間の生命や健康を脅かしている事実。新型コロナのような人類を脅かす感染症が今後も出てくる可能性は非常に大きい。更に地球環境を破壊し続ける人類は破滅に向かっているのだろう・・
－－－以下論考の一部を転載ーーー
水俣で昭和七年（1932年）から日本窒素肥料株式会社によって水俣湾と不知火海に工場廃液が流され、人びとにメチル水銀中毒が起きました。
熊本大学の研究者らによって造語された「水俣病」という言葉は、「水俣」と「病」 とを分かちがたく強固に結びつけました。その結びつきは、大人たちの「知識」としては結びついて「いない」と見なされていますが、やはり結びついています。特に純真な子どもたちには強く結びついて「いる」と見えています。その子どもたちが大人たちから「水俣病を正しく学べ」などといわれるのですから、それだけに「水俣病」という言葉は差別用語としての完成度が高いといえます。
これまで、メチル水銀中毒について様ざまな報道が行われ、新しい研究や新しい著作が発表されてきました。それらの報道や著作も例外なく「水俣病」という言葉を用いるものでした。
その結果、たとえば水俣の子どもたちがよそへ試合に行くと「水俣病が来た」と言われるようになりました。また、水俣に住んでいるというだけで娘の縁談がこわれた（熊本日日新聞 1973年3月1日）。ある人は、サイクリングで全国あちこち乗り廻したことがあるが、自転車に水俣の鑑札がついているだけでずいぶんと嫌（いや）な目にあった。また、ある人は市外の友人から「水俣病ではないのか」といわれて嫌な感じを受けた。
また、ある人は水俣に住んでいるというだけで親類とも疎遠（そえん）になった。親類の者が訪ねて来たが「水俣では物を食べないように」といわれて来たからと一緒に食事もしてくれなかった。水俣の子どもたちが都会の学校に進学しても、周囲には自らが水俣出身であることを隠した。新日本窒素肥料株式会社（現在のチッソ株式会社）の従業員とその家族が都会に転出しても、多くの人が水俣出身であることを隠して暮らした。それらは、メチル水銀中毒の原因物質がメチル水銀であることが分かり、かつ国内でも周知されてから後のことです。
メチル水銀中毒を「水俣病」と表現する行為は、現実には幾重にも重層化しています。たとえば、自らは水俣で生まれていない人がメチル水銀中毒を声高に「水俣病」と表現する。そのような行為が行われました。あるいは、水俣生まれでない人が水俣に住んでいて、メチル水銀中毒を声高に「水俣病」と表現する。そういった行為が行われています。それも、自らが生まれた故郷のほうの尊厳は維持したまま行われる差別行為です。
北太平洋全域のメチル水銀濃度が過去 100年間で約 10倍高くなっています。産業革命以来世界中で石炭が大量に焚かれるようになったからです。石炭 1トンには太古の水銀約 250ミリグラムが含まれています。中国は毎年高い経済成長を誇り、世界の経済大国になっていますが、その経済成長を支えているのが石炭です。中国では世界の半量（年間約 30億トン）が焚かれています。石炭に含まれる水銀は約 357 ℃で沸騰して水銀蒸気となります。この水銀蒸気は偏西風に乗り、上空で冷えて金属水銀となり、雨滴とともに日本の国土や海上に降ってきます。
それを微生物がメチル水銀に変えます。現在の北太平洋のメチル水銀濃度は、メチル水銀中毒が顕在化し始めた水俣湾の初期の状態に近く、日本近海で獲れる魚介類には国の基準（1キログラムあたり水銀量 0.4ミリグラム）を超えるものが相当の割合で出始めています [23]。
石炭が焚かれるとき、出てきた水銀蒸気を水に通せば水銀蒸気は冷えて水の底に溜（た）まります。そこで、水銀が蒸気となって上空へ行かないように、煙もろともいったん水を通せばよいのですが、そのことは現在の日本の石炭火力発電所でも行われていません。中国の人民にこれを強いることは困難でしょう。
平均的な日本人は、1992～2001年の平均において 1年間に約 50キログラムの魚介類を食べ、1年間に 3.1ミリグラムの総水銀を食べていました [21]。魚介類の総水銀のほとんどはメチル水銀です。
2003年の時点（測定は環境省で公表は厚労省）で、わが国の近海で獲れた魚介類は、総水銀量が 1キログラムあたり平均 0.15ミリグラム、メチル水銀量が値 0.14ミリグラムでした [23]。個体数の約 7パーセント（643匹中46匹）が 1キログラムあたり総水銀量 0.4ミリグラム（我が国の魚介類の規制値）を超え、13パーセント（643匹中82匹）が 1キログラムあたりメチル水銀量 0.3ミリグラム（我が国の魚介類の規制値）を超えていました [23]。この測定結果では、1年間に 50キログラムの魚介類を食べると、日本人は 1年間に 7ミリグラムのメチル水銀を食べていることになります。
近年、北太平洋で獲れて国内で流通する魚介類のメチル水銀濃度（含有量）は極めて高く、前記 2003年の測定データ（魚介類のメチル水銀値平均 0.14ミリグラム）が最後ですが [23]、それから 15年以上経った現在は、1キログラムあたり平均 0.2ミリグラムに近いと推定されます。これはメチル水銀中毒が起き始めた初期（1940年頃）の水俣湾のレベルです。
詳細は以下ご覧ください。
https://www.asoshiranui.net/discrimination/#p14
以下は入口氏のフェースブックから転載したものです。
【メチル水銀中毒は誰にとっても身近な病気です】
市場に出回っているお魚を食べたことがある人は、それに含まれるメチル水銀の量に応じて脳細胞が破壊されています。普通に、たとえば 1日平均100グラムのお魚を食べる人は、およそ 4、5か月でメチル水銀の致死量「2.9ミリグラム」を食べています。私たちは脳の補償機能（リハビリ機能）によってそれに気がつかないだけです。
以上のことについて、以下もう少し詳しく申し述べます。
「メチル水銀」は、透明な液体です。脳の細胞を破壊します。体重 50キログラムの人がメチル水銀を一度に摂（と）った時の致死量は「2.9ミリグラム」と推定されています。それは重さも感じられないほどのわずかな量です。
メチル水銀を年月をかけながら少しずつ食べると、脳は破壊された脳細胞の墓場と化しながら、一方で、「補償機能」（リハビリ機能）によって生き残った細胞が代行を始めて回復を続け、脳全体の機能としては正常な機能を維持することが知られています。
石炭 1トンには太古の水銀が約 250ミリグラム含まれています。中国では世界の半量（年間約 30億トン）が焚かれています。石炭に含まれる水銀は約 357 ℃で沸騰して水銀蒸気の煙となります。この水銀蒸気は偏西風に乗り、上空で冷えて金属水銀となり、雨滴とともに日本の国土や海上に降ってきます。それを微生物がメチル水銀に変えています。
わが国では魚介類として 1キログラムあたりメチル水銀が 0.4ミリグラム以下のものしか漁獲してならないことになっていますが（半世紀前の 1973年の指針）、近年は前記石炭公害によって市場に流通する相当割合の魚介類がそれを超えるようになったことが分かっています。平均では 1キログラムあたり約 0.2ミリグラムであると推定されます。これは水俣湾でメチル水銀中毒が起き始めた初期（1940年頃）のレベルです。
そこで魚介類を仮に毎日 1キログラム食べると、約 2週間で致死量の 2.9ミリグラムに達します。脳の補償機能が追いつかなければメチル水銀中毒になってしまうでしょう。
メチル水銀中毒であるかかどうかの判定基準として、わが国では「ハンター・ラッセル症候群」といって「普通に歩けないほどの運動失調」「言葉が聞き取りにくいほどの構音障害」「目がよく見えないほどの視野狭窄（きょうさく）」の「三主徴」がそろっていなければメチル水銀中毒と判定されることはありませんから、患者として申請しても、誰も却下されます。「日本近海に異常なし」です。
しかし、多くの国民が日々わずかな程度の「感覚障害」や「学習障害」（LD）、あるいは、「高次脳機能障害」の形でメチル水銀中毒を発症している蓋然性（がいぜんせい）は高いと私は考えています。
ヘドロ化した永田町と霞が関
小沢事務所と金子勝氏のツイッターの一部を引用。
腐りきった霞が関と永田町！腐敗した自民党政権の「ヘドロ」を一刻も早くかきだし、民主政治を国民の手に取り戻したい！無知・無能・無策・無責任・すっからかんで危機管理能力の無い自民党政治を国民の手に取り戻そう！
引用ツイート小沢一郎（事務所）
◆不正行為は隠蔽し、証拠文書は改竄し、虚偽答弁は当たり前、あることないこと捏造し、忖度しない公務員は追放し、報道機関は恫喝し、捜査機関は手なずけて、追及されてもはぐらかし、後は国民が忘れるのを待つ。そんな政治でいいのだろうか。腐敗国家へまっしぐら。選挙だけが、国民だけが止められる。
◆正にマッチポンプ。自分で原因を作っておいて、自分で大騒ぎをする。意味不明。五輪に合わせて大規模イベントも含めて多くを緩和し、お祭り気分にさせているのは政府である。今さら何を言うのか。全てが適当で無責任。人災。まず政治を変えることが全ての始まり。ぜひ投票へ。
◆隠蔽、恫喝、徹底排除。学術界へも容赦ない。結局、菅政権が、自民党が反省することは永遠にない。問題が起これば反省したふりだけはするが、批判者への恫喝はやめない。どこまで陰湿で卑怯なのか。コロナ対策へも影響する。反知性は国を滅ぼす。国民はいい加減、刮目すべき。
引用ツイート金子勝
◆【崩落する日本政府】赤木ファイルに見られる国のトップが改ざんに走り、経産省のキャリア官僚の２人がコロナの給付金詐欺で捕まり、モデルナワクチンの大企業、吉本興業、そして自分への優先査定。日本政府そして提灯メディアの壊れ方がハンパではない。
「金曜官邸前抗議」が再スタート
以下はたんぽぽ舎のメルマガの一部を転載。コロナ禍でも月１回の官邸前抗議行動が再開したようだ。もうしばらく行っていない。
【「金曜官邸前抗議」が再スタート】
「原発いらない」「再稼働を許すな」。
６月18日(金)夜、東京・霞ヶ関の首相官邸前で、久しぶりに反原発のコールがこだました。これまで９年間にわたって毎週金曜日に首相官邸前で行われてきた首都圏反原発連合(反原連)による「原発再稼働反対！首相官邸前抗議」が今年３月末で休止になったのを受けて、市民有志が「長く続けられてきた金曜官邸前抗議をここで絶やしてしまうのは惜しい。引き続き反原発の声を恒常的に挙げてゆこう」と、月１回の新たな金曜行動を始めた。この夜の行動はその第１回だった。
新しい金曜行動のタイトルは「原発いらない金曜行動」で、スローガンは「フクシマは終わっていない 放射能汚染水を海へ流すな！」「東海第二原発の再稼働反対！」。主催者は、「原発いらない金曜行動」実行委員会で、落合恵子（作家）、鎌田慧（ルポライター）、神田香織（講談師）、佐高信（評論家）、下山保(パルシステム連合会初代理事長)、武笠紀子（反原発自治体議員・市民連盟）、柳田真（たんぽぽ舎）、乱鬼龍
（川柳人）の各氏らの呼びかけで結成された。
行動の会場は、首相官邸前の歩道。開会時間の午後６時半には、プラカードやのぼりを掲げたり、横断幕をもった約450人(主催者発表)が集まった。労働組合による動員でやってきた集団はみられず、個人や少人数のグループでやってきた人たちだった。プラカードの文言では「原発ゼロ」「フクシマを忘れるな」「とめよう東海第２原発」といったものが目立った。
行動では、呼びかけ人らがスピーチをしたが、鎌田慧さんは「原発もコロナも何ら根拠を示さないまま『安全・安心』と言って突進している」と菅政権を批判。落合恵子さんは「コロナ、沖縄、原発。これらの問題の根っこは１つ。人権が踏みにじられていることです。これをやめさせなければいけない」「この国は、責任をとるべき人が責任をとらない、謝罪すべき人が謝罪しない。私たちの力で、責任をとらせ、謝罪させましょう」と述べた。
神田香織さんは、コロナ問題に対する政府の対応を「まさに後手後手。有効な手立てを取れないでいる。なのに、オリンピツクをやろう、と言っている。しかも１万人の観客を入れて。これでは１億総玉砕になる」と批判した。
この行動は毎月第３金曜日夜に行われる予定で、次回は７月16日(金)夜(18:30より19:45)。
【「金曜官邸前抗議」が再スタート】
「原発いらない」「再稼働を許すな」。
６月18日(金)夜、東京・霞ヶ関の首相官邸前で、久しぶりに反原発のコールがこだました。これまで９年間にわたって毎週金曜日に首相官邸前で行われてきた首都圏反原発連合(反原連)による「原発再稼働反対！首相官邸前抗議」が今年３月末で休止になったのを受けて、市民有志が「長く続けられてきた金曜官邸前抗議をここで絶やしてしまうのは惜しい。引き続き反原発の声を恒常的に挙げてゆこう」と、月１回の新たな金曜行動を始めた。この夜の行動はその第１回だった。
新しい金曜行動のタイトルは「原発いらない金曜行動」で、スローガンは「フクシマは終わっていない 放射能汚染水を海へ流すな！」「東海第二原発の再稼働反対！」。主催者は、「原発いらない金曜行動」実行委員会で、落合恵子（作家）、鎌田慧（ルポライター）、神田香織（講談師）、佐高信（評論家）、下山保(パルシステム連合会初代理事長)、武笠紀子（反原発自治体議員・市民連盟）、柳田真（たんぽぽ舎）、乱鬼龍
（川柳人）の各氏らの呼びかけで結成された。
行動の会場は、首相官邸前の歩道。開会時間の午後６時半には、プラカードやのぼりを掲げたり、横断幕をもった約450人(主催者発表)が集まった。労働組合による動員でやってきた集団はみられず、個人や少人数のグループでやってきた人たちだった。プラカードの文言では「原発ゼロ」「フクシマを忘れるな」「とめよう東海第２原発」といったものが目立った。
行動では、呼びかけ人らがスピーチをしたが、鎌田慧さんは「原発もコロナも何ら根拠を示さないまま『安全・安心』と言って突進している」と菅政権を批判。落合恵子さんは「コロナ、沖縄、原発。これらの問題の根っこは１つ。人権が踏みにじられていることです。これをやめさせなければいけない」「この国は、責任をとるべき人が責任をとらない、謝罪すべき人が謝罪しない。私たちの力で、責任をとらせ、謝罪させましょう」と述べた。
神田香織さんは、コロナ問題に対する政府の対応を「まさに後手後手。有効な手立てを取れないでいる。なのに、オリンピツクをやろう、と言っている。しかも１万人の観客を入れて。これでは１億総玉砕になる」と批判した。
この行動は毎月第３金曜日夜に行われる予定で、次回は７月16日(金)夜(18:30より19:45)。
微笑ましいマムシグサ
自宅前の森林に自生するマムシグサ。
不気味な感じのする姿で、ほぼ直立し、花という印象は薄い。
和名は茎に見える葉のさやがマムシの模様に似ていることによる。
背丈は１ｍはある。
２本が向き合っている姿は微笑ましく珍しい・・・・
ヤマツツジは終わり、
ヤマ紫陽花に似た、ノリウツギの花が咲き始めてきた・・・
ホタルブクロが咲き始めてきた・・
父の日に娘が送ってきた紫陽花を半日陰の自宅敷地に植えた・・・
またやまゆりのつぼみが育ってきた・・・
１ヶ月後には自宅周辺一帯でやまゆりが咲く・・・
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https://yuyujinsei.seesaa.net/archives/20210622-1.html
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可憐なスイレンたち
【可憐なスイレンたち】
訪れる人も少なく、本宮市にある蛇の鼻（公園）のすりばち池に咲く可憐なスイレンの花たち・・・
福島市・土湯温泉近くの沼に咲く可憐はスイレンたち
訪れる人も少なく、本宮市にある蛇の鼻（公園）のすりばち池に咲く可憐なスイレンの花たち・・・
福島市・土湯温泉近くの沼に咲く可憐はスイレンたち
野鳥と暮らす
自宅からガラス越しに見える場所に野鳥のエサ台を４個所作った。
ヤマガラ、シジューカラ、ヤマバトが常連客。
ホオジロとキビタキが時々訪問してくれる。
ヤマガラがシジュウカラを追い払う・・・
餌は麻の実、ひまわりのタネ、皮付きキビ・ヒエ、えごま、米・・・
最も好んで食べるのは麻の実・・・すぐ無くなる・・ヤマバトは大量に食べつくす・・・
ツガイのヤマバトは毎日数回来るが、単独行動のヤマバトはツガイのヤマバトを追い払う・・ヤマバトは米も好んで食べる・・コゲラやヒヨドリは近くの木々にとまって、個性ある動きと音（声）を発する。
可憐に咲くひめさゆり
【可憐に咲くひめさゆり】
吾妻山の中腹、土湯温泉近くにひっそりと可憐に咲く『ひめさゆり』。
最盛期は過ぎ数輪が残っていた。
ここは訪れる人もいない。
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https://yuyujinsei.seesaa.net/archives/20210618-1.html
土湯温泉から近い沼に４色のスイレンが競うように咲いている・・・
ここにはカメラを持って訪れる人も多い・・・
吾妻山の中腹、土湯温泉近くにひっそりと可憐に咲く『ひめさゆり』。
最盛期は過ぎ数輪が残っていた。
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土湯温泉から近い沼に４色のスイレンが競うように咲いている・・・
ここにはカメラを持って訪れる人も多い・・・
福島県からの再回答～東京五輪を中止せよ～
福島県に東京オリンピックの福島での野球、ソフトボールの中止を要請していたところ、ゼロ回答であった為に再質問を出していたところ以下の回答が届いた。感染拡大についての責任についても質問していたが、想定していた通りに責任論には触れず、スガ総理の国会答弁を聴いているような回答に失望。
再質問は以下をご覧ください。
https://nimosaku.blog.ss-blog.jp/2021-06-04
再質問への福島県からの回答は以下の通り。
－－－ －－－
再質問は以下をご覧ください。
https://nimosaku.blog.ss-blog.jp/2021-06-04
再質問への福島県からの回答は以下の通り。
－－－ －－－
このたびは県民広聴室宛てに貴重なご意見をいただきありがとうございます。
令和３年６月４日にお寄せくださいましたご意見につきましては、担当部署に確認したところ下記のとおり回答がありましたのでお知らせします。
令和３年６月１６日
×× ×様
福島県総務部県民広聴室長
×
コロナ禍での東京オリンピックの福島開催中止依頼について、ご提案ありがとうございます。
【追加質問１】
選手や役員が新型コロナウイルス感染症に感染しクラスターが発生した場合、県内の病院に収容（対応）するのか、との御質問につきまして、福島県としては、選手や役員等の関係者のための専用病床の確保は考えておりませんが、選手や関係者についても県内における現状の医療体制の枠組みの中で対応する方向で調整しております。
【追加質問２】
その場合、病床数が少なかった場合には県民と選手とどちらを優先するのか、県民のためには空いた病床を確保しておく必要があり、県民の生存権を脅かすことにならないか、との御質問につきまして、福島県としては、県民の皆様の生命・健康を守ることを最優先に、新型感染症の拡大防止に向け、国・都道府県・市町村・医療機関等の関係機関とともに総力を挙げて取り組んできたところであります。今後とも、県民の皆様の生命・健康を守るため、県内の新型コロナワクチンの円滑な接種に全力で取り組むとともに、感染の再拡大を防止するため、県の総力を挙げて取り組んでまいります。
【追加質問３】
選手や役員でクラスターが発生したり、オリンピック開催が原因で県民に感染拡大し、県民が命を落とした場合は誰が責任を取るのか、との御質問につきまして、まずは、新型感染症の拡大防止に向け、国・都道府県・市町村・医療機関等の関係機関が総力を挙げて取り組むことが何よりも大切だと考えております。また、東京オリンピック・パラリンピック競技大会における新型感染症対策については、基本的に、国・組織委員会において検討されるものであり、県としては、安全・安心な大会として開催できるよう、関係機関と連携して準備を進めてまいります。
【追加質問４】
生存権侵害についての福島県の見解につきましては、「生存権」は日本国憲法第25条に規定された国民の権利であり、侵すことのできないものと考えております。
【追加質問５】
新型感染症と熱中症という２重の悪条件にどう対応するのか具体的な対応策が示されない限り、五輪中止の選択しか残されていない、との御質問につきましては、御意見として受け止めさせていただきます。県としては、新型感染症の拡大防止に向け、国・都道府県・市町村・医療機関等の関係機関が総力を挙げて取り組むとともに、安全・安心な大会として開催できるよう、関係機関と連携して、暑さ対策などしっかりと準備を進めてまいります。
【追加質問６】
専門家である尾身会長が「パンデミックで東京オリンピック開催する事は普通でない」と述べている事に関し、福島県としてどう捉えているか、との御質問につきましては、専門家である尾身会長の御発言について福島県はコメントする立場になく、東京オリンピック・パラリンピックの開催については、国・組織委員会・東京都等において検討されるべきものであると考えております。
また、福島県として、東京大会を開催した場合の科学的な検証（シミュレーション等は、行っておりません。
今後とも県民の皆様の生命・健康を守ることを最優先に、まずは、新型感染症の拡大防止に向け、総力を挙げて取り組んでまいります。
文化スポーツ局 オリンピック・パラリンピック推進室
四季の里のバラ
福島市西部にある四季の里とあづま総合運動公園のバラが最盛期！
あずま総合運動公園では東京オリンピックの野球とソフトボールが開催される。
（ただし、オリンピック開催には反対！）
★貼り付けていた写真が見れなくなってしまいました★
ご面倒でも以下をクリックすると写真が見れます↓
https://yuyujinsei.seesaa.net/archives/20210616-1.html
【四季の里】
【あづま総合運動公園】
あずま総合運動公園では東京オリンピックの野球とソフトボールが開催される。
（ただし、オリンピック開催には反対！）
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【四季の里】
【あづま総合運動公園】
初夏のあだたら山
山開きも終了し、残雪もすっかり消えてしまった初夏のあだたら山・・・
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＜スカイピアあだたら＞
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＜スカイピアあだたら＞
甲状腺検査継続
県民健康調査検討会の星座長が今後３０年間の甲状腺検査の必要性などを内堀知事に報告したとのニュースが流れた。原発事故を受けて任意で行われている県の甲状腺検査は、主に小中高の学校の授業時間で一斉に行われ、ほとんどの児童や生徒が参加していたが、一部の専門家からは、この網羅的な検査によって本来は治療の必要のないがんまで見つける「過剰診断」の問題があるとの指摘が出ていた。
これについて星座長は「受けたくない人が受けさせられているという問題提起があるが、現場に聞き取った結果必ずしもそうではなかった」と説明。そのうえで、「任意性の確保も大事だが、１８歳以降の受診が減っている」と指摘し、学校を卒業した後も希望者が検査を受けやすい環境をどう作るか検討を続ける考えを示した。
そこで福島県に以下質問を提出した。回答は２週間後・・・
福島県
県民広聴室 ××室長殿
県民健康調査検討会の星座長が今後３０年間の甲状腺検査の必要性などを内堀知事に報告したとのニュースが流れています。（以下）この事は放射線の影響が否定できない中で非常に歓迎すべき事です。
NHK福島
「甲状腺検査 卒業後も容易に」県民健康調査検討委員会座長 06月07日
https://www3.nhk.or.jp/lnews/fukushima/20210607/6050014751.html
テレビュー福島
甲状腺検査「続けていく必要がある」 県民健康調査委員会 星座長（福島県）6/10(木)
https://news.yahoo.co.jp/articles/d6f57da520fff60a1ce894cc02cf2bb7f82eb1d2
そこで以下質問します。
１．この星座長の報告は県民健康調査検討会としての総意か？
２．今後３０年間継続する理由は甲状腺がんの発症に地域性（津田、加藤、山本、
土岐論文あり）があり、放射能の影響が否定できないからと捉えてよいか？
３．これは県民健康調査検討会の甲状腺がんの多発は放射能の影響とは考え
にくいとする結論（中間報告）に矛盾しないか？
４．これは星座長の交代を前提とした知事への報告と捉えてよいか
これについて星座長は「受けたくない人が受けさせられているという問題提起があるが、現場に聞き取った結果必ずしもそうではなかった」と説明。そのうえで、「任意性の確保も大事だが、１８歳以降の受診が減っている」と指摘し、学校を卒業した後も希望者が検査を受けやすい環境をどう作るか検討を続ける考えを示した。
そこで福島県に以下質問を提出した。回答は２週間後・・・
福島県
県民広聴室 ××室長殿
県民健康調査検討会の星座長が今後３０年間の甲状腺検査の必要性などを内堀知事に報告したとのニュースが流れています。（以下）この事は放射線の影響が否定できない中で非常に歓迎すべき事です。
NHK福島
「甲状腺検査 卒業後も容易に」県民健康調査検討委員会座長 06月07日
https://www3.nhk.or.jp/lnews/fukushima/20210607/6050014751.html
テレビュー福島
甲状腺検査「続けていく必要がある」 県民健康調査委員会 星座長（福島県）6/10(木)
https://news.yahoo.co.jp/articles/d6f57da520fff60a1ce894cc02cf2bb7f82eb1d2
そこで以下質問します。
１．この星座長の報告は県民健康調査検討会としての総意か？
２．今後３０年間継続する理由は甲状腺がんの発症に地域性（津田、加藤、山本、
土岐論文あり）があり、放射能の影響が否定できないからと捉えてよいか？
３．これは県民健康調査検討会の甲状腺がんの多発は放射能の影響とは考え
にくいとする結論（中間報告）に矛盾しないか？
４．これは星座長の交代を前提とした知事への報告と捉えてよいか
コロナワクチンの壮大な人体実験
ｍＲＮＡコロナワクチンの安全性について、いろいろな情報が発信されている。どれが正しく、どれがフェイクなのか、素人の一般人には判断が難しい。以下はある大学名誉教授のフェースブックの記事を記録と記憶の為にここに張り付けておく。内容についてはみなさんご自身の判断でお願いします。
今後も安全性や信頼性に関する新たな情報が次々と出てくる。どれが本当なのか混乱してしまう。ワクチン接種はその情報が出つくすまで、急がずに待つのも一考。最終判断はみなさん個々人の判断でお願い致します。
【壮大な人体実験を行った結果 （中間報告）】
本物のウィルスは体内で増殖し、我われの免疫機構が「追いつかない」程度の膨大な量の とげとげのタンパク質を作り出し、肺の細胞を壊滅させるだけでなく、心臓や脳など体内のどこへでも行ってそこで深刻な炎症を残すことが分かっています。ですから、本物のウィルスには感染しないほうがよいです。
ウィルスの mRNAは、免疫機構のない試験管の中では人の細胞の DNAに取り込まれて二つの異なった遺伝子を持つ細胞（「キメラ細胞」と言います）が出現し得ることが分かっていますから、「キメラ細胞」による 特に「発がん」や「催奇」「不妊」について注意深く見ていく必要があると思われます。
しかし、本物のウィルスに感染しても、体内でそのような「キメラ細胞」が出現して「発がん」や「催奇」「不妊」に至ったという事例は、世界中で「約1.7億人」が感染した現在のところは なさそうです。
一方、ワクチンの mRNAもとげとげのタンパク質を作り出しますが、それは体内で増殖せず、また、我われの免疫機構が「追いつく」程度の量しか作り出しませんから、その mRNA自体も、それによってつくり出された とげとげのタンパク質も、直ちに異物として認識され抗体によって最後はアミノ酸として分解されて排泄されます。
ワクチンで「キメラ細胞」が出現して「発がん」や「催奇」「不妊」に至ったという事例は、これまで世界中で「約21億人」が接種するという壮大な人体実験を行った結果としては、現在のところなさそうです。
【ワクチンの mRNAが人体の中で人細胞の DNAに組み込まれるという証拠は現在のところない】
（以下、やや長文です。）
ファイザー、モデルナのワクチンにはウィルスのメッセンジャーRNA（mRNA）と言われるものが使われていますね。これを人に投与すると、人の細胞はワクチンの mRNAをその DNAの中に組み込む（「逆転写」される）ことによって、二つの異なる遺伝子をもつ細胞 （「キメラ」という）になるのでしょうか。
仮に体細胞がキメラ細胞となって増殖すると「発がん」の恐れがあるでしょう。仮に生殖細胞がキメラ細胞となって増殖すると「催奇」の恐れがあるでしょう。ですから、ウィルスの mRNAが人の細胞の DNAの中に組み込まれてキメラ細胞が出現するか、それとも、組み込まれないかは我われにとって重要な問題です。
このことについて半年ほど前に興味深い文献がありました。
それは MITの L. Zhangらの「新型コロナ肺炎のRNAは人細胞の DNAの中に逆転写されて組み込まれる」（SARS-CoV-2 RNA reverse-transcribed and integrated into the human genome）と題する文献でした。
https://www.biorxiv.org/content/10.1101/2020.12.12.422516v1
しかし、その文献に依拠して「何か」を主張するには、2、3の問題点があって、それは次の通りです。
1． その文献は、昨年（2020年）12月12日に公表されたもので、最新の学術論文でないこと
2. 学術論文として採択できるかどうかを判定するための査読を経ていないので、そのままでは学術論文とは言えず、「原稿」でしかないこと
3. その題名から「ワクチンの mRNAが人の DNAの中に逆転写されて組み込まれる」といった誤解（印象操作）を生じかねないこと
では、真実は何なのでしょうか。
ワクチンのもつ mRNAはもともと人にはないタンパク質です。ワクチンとして打つと、その mRNAは人の免疫機構によって直ちに「異物」として認識されます。mRNAは「食細胞」と呼ばれる白血球にアメーバのように食べられてアミノ酸として分解されるなど、体外への「排除」が始まります。免疫機構は mRNAに対する抗体も作り出し（産生し）ます。排除には日数がかかりますから、排除されるまでの「逆境の日々」にあって mRNAはウィルスの「とげとげのタンパク質」を大量に作り出します。その「とげとげのタンパク質」も免疫機構によってことごとく「異物」として認識され、抗体を産生されて、これも最後はアミノ酸として分解されて排除されます。
前記の MITの L. Zhangらの原稿は、その後査読され、修正されて今年（2021年）5月25日に「新型コロナ肺炎の RNAは培養された人細胞の DNAに組み込まれることがあり、それは患者から取り出して培養された細胞でも確認される」（Reverse-transcribed SARS-CoV-2 RNA can integrate into the genome of cultured human cells and can be expressed in patient-derived tissues）と題する学術論文として「米国科学アカデミー紀要」に掲載されました。
https://www.pnas.org/content/118/21/e2105968118
この段階で言えることは、次の通りです。
1. 試験管の中では、新型コロナ肺炎の RNAは人細胞の DNAに組み込まれることがあると言える
2. 試験管の中には免疫機構がないので、ワクチンの mRNAが人体の中でも排除されないで人細胞の DNAに組み込まれることがあるとまでは言えない
3. 新型コロナ肺炎は、回復した人が PCR検査で陽性を示すことがあるが、それは本物のウィルスに感染すると、膨大な数に増殖したウィルスの RNAが人細胞の DNAに組み込まれて、二つの異なる遺伝子をもつキメラ細胞となってしばらく存続することを示唆する
ただし、世界（人口約 80億人）の約 1.7億人が感染したが、感染によって「発がん」した事実や「催奇」の事実は、現在のところはない
4. 「ワクチンの mRNAが人体の中で人細胞の DNAに組み込まれることがある」という学術論文は現在のところない
また、世界の約 21億人がワクチンを打ったが、それによって「発がん」の事実や「催奇」の事実は現在のところない
以上から「ワクチンの mRNAが人体の中で人細胞の DNAに組み込まれるという証拠は現在のところない」と言えます。
【本物のウィルスに感染しないでください】
本物のウィルスに感染して回復すると、その後 1年間近くは変異株に対しても感染しにくくなると考えられていますが、科学的にはまだ解明されていません。
https://dailycaller.com/.../covid-19-coronavirus-natural.../
「ワクチンによって、ウイルスのとげとげのたんぱく質が打たれますが、そのとげとげのたんぱく質は体内で増殖することはなく、（体内の免疫によって分解されて）排除されます。体内にはそのとげとげに対する免疫ができて、以後の感染を防ぎます。
一方、本物のウィルスに感染すると、ウイルスは体内で増殖します。（新型肺炎といいますが、ウィルスは肺だけでなく）どこにでも行きます。心臓に行くこともあり、脳に行くこともあって、非常に危険です」
（カリフォルニア大学デービス校 D. ブランバーグ
今後も安全性や信頼性に関する新たな情報が次々と出てくる。どれが本当なのか混乱してしまう。ワクチン接種はその情報が出つくすまで、急がずに待つのも一考。最終判断はみなさん個々人の判断でお願い致します。
【壮大な人体実験を行った結果 （中間報告）】
本物のウィルスは体内で増殖し、我われの免疫機構が「追いつかない」程度の膨大な量の とげとげのタンパク質を作り出し、肺の細胞を壊滅させるだけでなく、心臓や脳など体内のどこへでも行ってそこで深刻な炎症を残すことが分かっています。ですから、本物のウィルスには感染しないほうがよいです。
ウィルスの mRNAは、免疫機構のない試験管の中では人の細胞の DNAに取り込まれて二つの異なった遺伝子を持つ細胞（「キメラ細胞」と言います）が出現し得ることが分かっていますから、「キメラ細胞」による 特に「発がん」や「催奇」「不妊」について注意深く見ていく必要があると思われます。
しかし、本物のウィルスに感染しても、体内でそのような「キメラ細胞」が出現して「発がん」や「催奇」「不妊」に至ったという事例は、世界中で「約1.7億人」が感染した現在のところは なさそうです。
一方、ワクチンの mRNAもとげとげのタンパク質を作り出しますが、それは体内で増殖せず、また、我われの免疫機構が「追いつく」程度の量しか作り出しませんから、その mRNA自体も、それによってつくり出された とげとげのタンパク質も、直ちに異物として認識され抗体によって最後はアミノ酸として分解されて排泄されます。
ワクチンで「キメラ細胞」が出現して「発がん」や「催奇」「不妊」に至ったという事例は、これまで世界中で「約21億人」が接種するという壮大な人体実験を行った結果としては、現在のところなさそうです。
【ワクチンの mRNAが人体の中で人細胞の DNAに組み込まれるという証拠は現在のところない】
（以下、やや長文です。）
ファイザー、モデルナのワクチンにはウィルスのメッセンジャーRNA（mRNA）と言われるものが使われていますね。これを人に投与すると、人の細胞はワクチンの mRNAをその DNAの中に組み込む（「逆転写」される）ことによって、二つの異なる遺伝子をもつ細胞 （「キメラ」という）になるのでしょうか。
仮に体細胞がキメラ細胞となって増殖すると「発がん」の恐れがあるでしょう。仮に生殖細胞がキメラ細胞となって増殖すると「催奇」の恐れがあるでしょう。ですから、ウィルスの mRNAが人の細胞の DNAの中に組み込まれてキメラ細胞が出現するか、それとも、組み込まれないかは我われにとって重要な問題です。
このことについて半年ほど前に興味深い文献がありました。
それは MITの L. Zhangらの「新型コロナ肺炎のRNAは人細胞の DNAの中に逆転写されて組み込まれる」（SARS-CoV-2 RNA reverse-transcribed and integrated into the human genome）と題する文献でした。
https://www.biorxiv.org/content/10.1101/2020.12.12.422516v1
しかし、その文献に依拠して「何か」を主張するには、2、3の問題点があって、それは次の通りです。
1． その文献は、昨年（2020年）12月12日に公表されたもので、最新の学術論文でないこと
2. 学術論文として採択できるかどうかを判定するための査読を経ていないので、そのままでは学術論文とは言えず、「原稿」でしかないこと
3. その題名から「ワクチンの mRNAが人の DNAの中に逆転写されて組み込まれる」といった誤解（印象操作）を生じかねないこと
では、真実は何なのでしょうか。
ワクチンのもつ mRNAはもともと人にはないタンパク質です。ワクチンとして打つと、その mRNAは人の免疫機構によって直ちに「異物」として認識されます。mRNAは「食細胞」と呼ばれる白血球にアメーバのように食べられてアミノ酸として分解されるなど、体外への「排除」が始まります。免疫機構は mRNAに対する抗体も作り出し（産生し）ます。排除には日数がかかりますから、排除されるまでの「逆境の日々」にあって mRNAはウィルスの「とげとげのタンパク質」を大量に作り出します。その「とげとげのタンパク質」も免疫機構によってことごとく「異物」として認識され、抗体を産生されて、これも最後はアミノ酸として分解されて排除されます。
前記の MITの L. Zhangらの原稿は、その後査読され、修正されて今年（2021年）5月25日に「新型コロナ肺炎の RNAは培養された人細胞の DNAに組み込まれることがあり、それは患者から取り出して培養された細胞でも確認される」（Reverse-transcribed SARS-CoV-2 RNA can integrate into the genome of cultured human cells and can be expressed in patient-derived tissues）と題する学術論文として「米国科学アカデミー紀要」に掲載されました。
https://www.pnas.org/content/118/21/e2105968118
この段階で言えることは、次の通りです。
1. 試験管の中では、新型コロナ肺炎の RNAは人細胞の DNAに組み込まれることがあると言える
2. 試験管の中には免疫機構がないので、ワクチンの mRNAが人体の中でも排除されないで人細胞の DNAに組み込まれることがあるとまでは言えない
3. 新型コロナ肺炎は、回復した人が PCR検査で陽性を示すことがあるが、それは本物のウィルスに感染すると、膨大な数に増殖したウィルスの RNAが人細胞の DNAに組み込まれて、二つの異なる遺伝子をもつキメラ細胞となってしばらく存続することを示唆する
ただし、世界（人口約 80億人）の約 1.7億人が感染したが、感染によって「発がん」した事実や「催奇」の事実は、現在のところはない
4. 「ワクチンの mRNAが人体の中で人細胞の DNAに組み込まれることがある」という学術論文は現在のところない
また、世界の約 21億人がワクチンを打ったが、それによって「発がん」の事実や「催奇」の事実は現在のところない
以上から「ワクチンの mRNAが人体の中で人細胞の DNAに組み込まれるという証拠は現在のところない」と言えます。
【本物のウィルスに感染しないでください】
本物のウィルスに感染して回復すると、その後 1年間近くは変異株に対しても感染しにくくなると考えられていますが、科学的にはまだ解明されていません。
https://dailycaller.com/.../covid-19-coronavirus-natural.../
「ワクチンによって、ウイルスのとげとげのたんぱく質が打たれますが、そのとげとげのたんぱく質は体内で増殖することはなく、（体内の免疫によって分解されて）排除されます。体内にはそのとげとげに対する免疫ができて、以後の感染を防ぎます。
一方、本物のウィルスに感染すると、ウイルスは体内で増殖します。（新型肺炎といいますが、ウィルスは肺だけでなく）どこにでも行きます。心臓に行くこともあり、脳に行くこともあって、非常に危険です」
（カリフォルニア大学デービス校 D. ブランバーグ
国連科学委員会への疑問
京都にある『甲状腺被ばくの真相を明らかにする会』で国連科学委員会（ＵＮＳＣＥＡＲ）２０２０レポートの完全犯罪を許さない？？為のカラクリについての報告会・学習会が開催された。
ＵＮＳＣＲＡＲは避難地域の住民の被曝線量を推定するのに、避難前と避難中の摂食による内部被ばくは無視している。それ以外にも被ばく線量値を低く見せるの為の多くの恣意的とも思われる疑問が多い。
鈴木元氏のレポート（Ｉｓｏｔｏｐｅ Ｎｅｗｓ ２０２１年２月号）では『自家野菜を消費した住民は例外的にいると思われるが、今回の評価からは除外している。』という記述がある。（鈴木元氏の論文も同様でＵＮＳＣＥＡＲはこれをそのまま採用？）
詳細は以下のIsotope News〔No.773〕2021年2月号をご覧ください
https://www.jrias.or.jp/books/cat3/2021/773.html
一方で同じＩｓｏｔｏｐｅ Ｎｅｗｓ で鈴木元氏が『事故前の福島県産の県産占有率は２５％以下であり』とある。ただし、これは市場にでている農産物の消費であり、自家栽培している農産物は含まれていないはずだから、実際はこれ以上に県産占有率は高いはず。鈴木元氏およびＵＮＳＣＥＡＲが『negligible』と評価する事には問題がある。これは個人によっても異なるから。
ＵＮＳＣＥＡＲ（鈴木元氏）に対する疑問は以下の通り
１．自家栽培している農産物は含まれていないとしているが、鈴木元氏が今回の評価からは除外したという事は論文として適切か？個人差や摂取率の高い自家栽培者の摂取を除外する事はフェアーか？また２５％というのは市場にでている農産物の消費であり、自家栽培している農産物は 含まれていないと思われるので、実際はこれ以上に県産占有率は高いはず。これを無視するというのは恣意的と言わざるを得ない。
２．なぜＵＮＳＣＥＡＲは自ら調査（他の調査結果を検証もせず）せずに鈴木元氏の論文を鵜呑みにして採用したか？他の論文の検証はしていないのか？（福島市民の平均？を採用？？）
３．ＵＮＳＣＥＡＲが避難地域の４０の避難シナリの選定はどのような基準でなされたか？２０１３に比較しても県外避難者を多くし、見かけ上被ばく線量を小さくした意図はなにか？これはフェアと言えるか？鈴木元氏と放医研の恣意的な被ばく隠し、過失隠しの意図はないか？
４．避難地域の線量の平均値はどのようにして算出されたのか？
人口に対する加重平均されているか？（他の地域の平均線量値は加重平均されているようです）
５．４０のシナリオの被曝線量値の元データはどこか？県民健康調査（放医研が保有）のデータをもとに、都合の良い４０のシナリオを選択したという事はないか？これは鈴木元氏の論文も同じ・・・
６．地元に留まった住民、浪江町・赤字木地区の３月１４日の２７０μＳｖ/hの住民の被曝は考慮されているか？無視されているとすれば、その理由は何か？
７．２０１３年レポートは経口摂取による甲状腺吸収線量は一律１歳児３２．８ｍＧｙ、１０歳児：１５．２ｍＧｙ、成人：７．８ｍＧｙを２０２０年レポートでは福島市＝福島県経口摂取の結果は、1歳児1.1、10歳児0.95、成人0.43 mGyとしているが、これは妥当か？これはどのような根拠で出されたものか？個人差や自家栽培者は考慮されているか？福島市の平均値を県民すべてに当てはめる事はフェアか？
８．Ｉｓｏｔｏｐｅ Ｎｅｗｓ ２０２１年２月号では鈴木元氏は『日本人の放射性ヨウ素の甲状腺取り込み率は１８．６±６．０％と低い事が判った。この報告を根拠に筆者らはＩＣＲＰの甲状腺等価線量換算係数の補正項（（１８．６±６．０）/３０）を提案し、線量評価に応用し、その不確実性幅もモンテカルロシミュレーションにより評価した』とあるが、この補正項（（１８．６±６．０）/３０）と３０で割っている理由は何か？。
９．屋内退避による吸入被ばく防護効果を０．５、その不確実性の確立分布を最小値０．１、ピーク値０．５、最大値０．９５としているが、当時屋外にいた子ども達は防護効果はいくら適用したか？４０のシナリオには屋外にいた子ども達の被曝は考慮されているか？
１０．県民健康調査での放医研の被曝線量推定値では、吸入被ばく防護効果はいくら適用しているか？それは妥当か？
１１．県民健康調査の放医研の被曝線量推定値は経口摂取は含まれていないが、それは県や国としては県民健康調査検討会ではどのように考慮されてきたのか？どのように議論されてきたか？ゼロとの前提か？それはフェアか？
ＵＮＳＣＲＡＲは避難地域の住民の被曝線量を推定するのに、避難前と避難中の摂食による内部被ばくは無視している。それ以外にも被ばく線量値を低く見せるの為の多くの恣意的とも思われる疑問が多い。
鈴木元氏のレポート（Ｉｓｏｔｏｐｅ Ｎｅｗｓ ２０２１年２月号）では『自家野菜を消費した住民は例外的にいると思われるが、今回の評価からは除外している。』という記述がある。（鈴木元氏の論文も同様でＵＮＳＣＥＡＲはこれをそのまま採用？）
詳細は以下のIsotope News〔No.773〕2021年2月号をご覧ください
https://www.jrias.or.jp/books/cat3/2021/773.html
一方で同じＩｓｏｔｏｐｅ Ｎｅｗｓ で鈴木元氏が『事故前の福島県産の県産占有率は２５％以下であり』とある。ただし、これは市場にでている農産物の消費であり、自家栽培している農産物は含まれていないはずだから、実際はこれ以上に県産占有率は高いはず。鈴木元氏およびＵＮＳＣＥＡＲが『negligible』と評価する事には問題がある。これは個人によっても異なるから。
ＵＮＳＣＥＡＲ（鈴木元氏）に対する疑問は以下の通り
１．自家栽培している農産物は含まれていないとしているが、鈴木元氏が今回の評価からは除外したという事は論文として適切か？個人差や摂取率の高い自家栽培者の摂取を除外する事はフェアーか？また２５％というのは市場にでている農産物の消費であり、自家栽培している農産物は 含まれていないと思われるので、実際はこれ以上に県産占有率は高いはず。これを無視するというのは恣意的と言わざるを得ない。
２．なぜＵＮＳＣＥＡＲは自ら調査（他の調査結果を検証もせず）せずに鈴木元氏の論文を鵜呑みにして採用したか？他の論文の検証はしていないのか？（福島市民の平均？を採用？？）
３．ＵＮＳＣＥＡＲが避難地域の４０の避難シナリの選定はどのような基準でなされたか？２０１３に比較しても県外避難者を多くし、見かけ上被ばく線量を小さくした意図はなにか？これはフェアと言えるか？鈴木元氏と放医研の恣意的な被ばく隠し、過失隠しの意図はないか？
４．避難地域の線量の平均値はどのようにして算出されたのか？
人口に対する加重平均されているか？（他の地域の平均線量値は加重平均されているようです）
５．４０のシナリオの被曝線量値の元データはどこか？県民健康調査（放医研が保有）のデータをもとに、都合の良い４０のシナリオを選択したという事はないか？これは鈴木元氏の論文も同じ・・・
６．地元に留まった住民、浪江町・赤字木地区の３月１４日の２７０μＳｖ/hの住民の被曝は考慮されているか？無視されているとすれば、その理由は何か？
７．２０１３年レポートは経口摂取による甲状腺吸収線量は一律１歳児３２．８ｍＧｙ、１０歳児：１５．２ｍＧｙ、成人：７．８ｍＧｙを２０２０年レポートでは福島市＝福島県経口摂取の結果は、1歳児1.1、10歳児0.95、成人0.43 mGyとしているが、これは妥当か？これはどのような根拠で出されたものか？個人差や自家栽培者は考慮されているか？福島市の平均値を県民すべてに当てはめる事はフェアか？
８．Ｉｓｏｔｏｐｅ Ｎｅｗｓ ２０２１年２月号では鈴木元氏は『日本人の放射性ヨウ素の甲状腺取り込み率は１８．６±６．０％と低い事が判った。この報告を根拠に筆者らはＩＣＲＰの甲状腺等価線量換算係数の補正項（（１８．６±６．０）/３０）を提案し、線量評価に応用し、その不確実性幅もモンテカルロシミュレーションにより評価した』とあるが、この補正項（（１８．６±６．０）/３０）と３０で割っている理由は何か？。
９．屋内退避による吸入被ばく防護効果を０．５、その不確実性の確立分布を最小値０．１、ピーク値０．５、最大値０．９５としているが、当時屋外にいた子ども達は防護効果はいくら適用したか？４０のシナリオには屋外にいた子ども達の被曝は考慮されているか？
１０．県民健康調査での放医研の被曝線量推定値では、吸入被ばく防護効果はいくら適用しているか？それは妥当か？
１１．県民健康調査の放医研の被曝線量推定値は経口摂取は含まれていないが、それは県や国としては県民健康調査検討会ではどのように考慮されてきたのか？どのように議論されてきたか？ゼロとの前提か？それはフェアか？
以下は参考
UNSCEAR2020の関連する記述は A82 P143
For evacuees, doses from ingestion of food before and during evacuation havebeen assumed tobe negligible, based on survey results [H15, K10]. Doses fromdrinking waterestimated by Miyatake etal. [M34] for 12 evacuated municipalities have been used, with adjustmentfor the specific dose coefficients for iodine intakes for Japanese people (see section III.D.1 ofthis appendix)
避難前・避難中の摂食による線量は無視できる。（H15,K1、M34はいずれも鈴木元氏がlast著者の論文。）としている。
For evacuees, doses from ingestion of food before and during evacuation havebeen assumed tobe negligible, based on survey results [H15, K10]. Doses fromdrinking waterestimated by Miyatake etal. [M34] for 12 evacuated municipalities have been used, with adjustmentfor the specific dose coefficients for iodine intakes for Japanese people (see section III.D.1 ofthis appendix)
避難前・避難中の摂食による線量は無視できる。（H15,K1、M34はいずれも鈴木元氏がlast著者の論文。）としている。
【ＵＮＳＣＥＡＲの完全犯罪を許して良いのか】は以下ご覧ください。
https://nimosaku.blog.ss-blog.jp/2021-04-10
【ＵＮＳＣＥＡＲレポートを捻じ曲げた黒幕は誰か！?】は以下ご覧ください。
https://nimosaku.blog.ss-blog.jp/2021-04-07
コロナワクチンは毒物だった！？
以下はある方のフェースブックから転載。今後この問題については世界中の医学者が解き明かしてくれるはず。この情報についての判断はご自身でお願いいたします。記録と記憶の為に
◆『遺伝子注射の正式な承認申請は認められるのか？』
現在の遺伝子注射（俗称遺伝子ワクチン）は、緊急使用が一時的に認められているもので、正式に政府当局に認められた薬剤ではありません。
2021年5月7日にファイザーは、FDAの正式な認証を得るべく、申請(Biologics License Application)をしたようです。
まだ、フェーズ３の臨床試験（２年の計画）が６ヶ月しか経過していない最中のことです。これまで最速の承認事例のワクチンでも、臨床試験開始から平均して23ヶ月経過しています。これでFDAが正式に遺伝子注射を許可することになれば、大幅の更新、世界新記録です。なぜ、たった６ヶ月しか経過していない段階で、正式の承認申請をしたのでしょうか？
この事態に、拙著『ワクチンの真実』『ウイルスは存在しない下巻』でもご紹介した、『ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル』誌の編集長でもあるピーター・ドーシ（Peter Doshi）氏のその疑問に答えるべく優れた論文が発表されていましたので、ご紹介したいと思います（Covid-19 vaccines: In the rush for regulatory approval, do we need more data? BMJ 2021;373:n1244 | doi: 10.1136/bmj.n1244）。
昨年の私の記事でもお伝えしましたが、臨床試験でプラセボ（生理食塩水）のグループが、昨年の遺伝子注射のスタート＆プロモーションで、遺伝子注射を受けるのではないかという懸念がありました。もしプラセボのグループの人たちが、政府とマスコミのプロモーション（今ならチャンス！によって、遺伝子注射を受ければ、もうフェーズ３の臨床試験でプラセボ群というものが事実上消失してしまいます。これは、フェーズ３の臨床試験が事実上消滅するということを意味します。
今回のドーシ氏の論文でもこの懸念が記載されています。
そて、なんと・・・・・モデナ、ファイザー、ジョンソン＆ジヨンソンに「臨床試験のプラセボ群のいったいどれくらいの割合の人がすでに遺伝子注射を接種したのか？」という質問に対して・・・・・
モデナは、「自社のワクチンをプラセボ群の全員に推奨したところ、98%が接種した」と正直に回答したのです！OMG！
ファイザー、ジンソン＆ジヨンソンは詳細の回答を拒否したものの、当初の計画通り、プラセボ群を消滅させるべく、臨床試験の全員に自社の遺伝子注射を打ったのでしょう。
したがって、来年に結果がわかる“はず”のフェーズ３の臨床試験は、すでに消滅させられていたのです。
さらに新しい薬剤の承認申請時には、体内に入ったときの薬剤の分布（biodistribution） のデータを提出しなければなりません。しかし、今回の遺伝子注射に関しては、その研究データすら提出されていません（ファイザーもモデナも無回答）。現代医学の真の姿がこの時代の大変換期に垣間見えたのではないでしょうか。
◆『遺伝子注射接種者からの輸血・臓器移植が危険な理由：スパイクタンパク質は体中に分布する！』
カナダのオンタリオにあるグエルフ大学（免疫学）のブライドル（Byram Bridle）助教授のインタヴューを先日聞きました。彼は、新型コロナウイルスに対するワクチン開発で、カナダ政府から23万USドルの資金を得ていたようです。
彼と研究グループらが日本当局にファイザーの遺伝子注射に関する生体内分布（biodistribution）のデータを求め、非公開だった全貌が明らかになりました（https://www.docdroid.net/.../pfizer-report-japanese...）。
この内容が欧米で拡散されています。このファイザーの文書では、遺伝子注射接種後に私たちの体内で産生されたスパイクタンパク質は、全身を循環して、骨髄、肝臓、脾臓、副腎、そして高濃度に卵巣に集積することが明らかにされています。
つまり、長期的に心筋炎、血栓、脳卒中以外にも骨髄抑制（＝免疫抑制）、肝障害、副腎不全、脳炎や不妊などが起こるということです。
すでに純粋なスパイクタンパク質のみを動物に接種した実験では、心臓血管系にダメージを及ぼし、脳にも侵入して炎症を引き起こすことが確認されています（The S1 protein of SARS-CoV-2 crosses the blood–brain barrier in mice. Nat Neurosci. 2021 Mar;24(3):368-378）。
過去記事でもお伝えしたように、ファイザーと同じデザインで作られているモデナの遺伝子注射接種後に、実際に血液中にスパイクタンパク質が認められています（Circulating SARS-CoV-2 Vaccine Antigen Detected in the Plasma of mRNA-1273 Vaccine Recipients. Clin Infect Dis. 2021 May 20;ciab465）。
したがって、ファイザーやモデナの遺伝子注射接種後の中長期に大きな問題を引き起こすことは間違いないでしょう。また、このことから遺伝子注射接種者からの輸血や臓器移植は危険であることがお分かりになると思います。それが分かっているので、過去記事でもお伝えしたように臨床試験（フェーズ３）を事実上の廃止に追い込んだのです。これが権力者の忍耐のなさ、拙速、焦りの綻びの証拠です。彼らは決して頭が良くて、何でも見通せる人たちではありません。所詮は、古来から他人のふんどしで商売してきただけの人たちですから、生命現象の真理などさっぱり理解していないのです。
◆『アストラゼネカ製でも脳卒中にご留意を』
米国のワクチン接種後有害事象報告システム（VARES）には、すでに遺伝子注射による血栓症が複数報告されています。過去記事でもお伝えしましたが、若年者に対して脳血栓、とくに脳の静脈系（正確には静脈洞）や内臓の静脈系の血栓が発生しています。日本では昨日お伝えしたように、ファイザーの遺伝子注射で脳内出血による死亡例が発生しています。その日本では、アストラゼネカーオックスフォード製およびモデナの遺伝子注射を緊急承認しています。
ファイザーとはデザインの違うアストラゼネカーオックスフォード製の遺伝子注射でも脳卒中は起こるのでしょうか？アストラゼネカーオックスフォード製の遺伝子注射後に脳の動脈にも血栓が起こった若年の３症例が報告されました。みなさんにもご参考になると思いますので、その詳細をお伝えします。
最初の症例は、3０歳代の女性です。
遺伝子注射接種６日後に右側の目の周囲〜頭部の痛みが始まりました。その5日後に、左の顔、半身にまったく力が入らなくなりました。検査の結果、右の中大脳動脈（middle cerebral artery）が完全に閉塞していたのです。緊急手術（減圧手術）したのも虚しく、命を落としました。
二つ目の症例は、同じく３０歳代の女性。
遺伝子注射接種12日後に、頭痛、意識混濁、左の腕の麻痺、左の失明が起こりました。両側の頸動脈だけでなく、心臓や肺の動脈にも血栓が認められました。脳の静脈（left transverse sinus）も詰まっていました。 緊急処置で何とか一命を取り留めたようです。
最後の症例は、40歳代の男性。
遺伝子注射接種３週間後に言語障害（失語）が出現しました。検査の結果、左中大脳動脈が閉塞していました。この症例も緊急処置で一命を取り留めたようです。
いずれの症例も、遺伝子注射接種後に著しい血小板減少症（vaccine-induced immune thrombotic thrombocytopaenia(VTT)）が発生しています。
さらに、血栓形成を促すタンパク質「血小板因子４（platelet factor 4 (PF4)）」の抗体が認められています（血栓を促すタンパク質が過剰になっている）。
いずれも30~40歳代に起こっていることから、命に関わる血栓症は、高齢者よりも若年者に起こりやすい傾向にあるようです。前述したように、アストラゼネカーオックスフォード製の遺伝子注射を日本も緊急承認したばかりです。
「遺伝子注射は、高齢者の“間引き”に使用されているから良いのではないか」というコメントを書いてきた不健全な不届き者がいましたが、若年者にも多大な影響を及ぼす（今回は急性の副作用しか報告していない）ことを今回の事例からも知っておいて頂ければと思います(^_−)−☆。
◆『日本での遺伝子注射による死亡事例』
ファイザーに加えて、モデナの遺伝子注射も日本で開始され、早速問題が起こっているようです。2021月4月18日の時点（121万人が初回の接種済み）で、日本でファイザーの遺伝子注射によって10名の死亡が報告されています（もちろん過小報告です。その内訳は、女性５名、男性５名。女性５名のうち、４名は脳卒中で死亡しています。
その詳細が論文報告されましたので、ご紹介いたします（Potential adverse events in Japanese women who received tozinameran (BNT162b2, Pfizer-BioNTech). J of Pharm Policy and Pract 14, 46 (2021). https://doi.org/10.1186/s40545-021-00326-7）。
１例目は、61歳の女性。ファイザーの遺伝子注射接種3日後に自宅で死亡しているところを発見されています。脳脊髄液から血液が採取されたことから、クモ膜下出血を発症したと推定されます（死体の検案はなされていません）。高血圧などのクモ膜下出血のリスク因子はありませんでした。
２例目は、26歳女性。ファイザーの遺伝子注射接種４日後に自宅で死亡しているところを発見されています。死体のCT検査によって、小脳出血およびクモ膜下出血が確認されています。既往歴に脳内出血を起こすものはありませんでした。
３例目は、72歳女性、ファイザーの遺伝子注射接種3日後から頭痛、嘔吐および言語障害（構語障害）が出現。脳のCT 検査で大きな脳内出血が認められました。その2日後に亡くなっています。この女性は、C型肝炎と高脂血症がありました。
４例目は、69歳女性。ファイザーの遺伝子注射接種９日後に自宅で死亡していました。死体のCT検査で、脳内出血が確認されています。この女性も脳内出血のリスク因子を持っていませんでした。
厚生省は、遺伝子注射と脳卒中などの死亡との因果関係を否定していますが、それはミスリードであると論文でも述べられています。ノルウェーの研究でも、ファイザーの遺伝子注射後の死亡の因果関係を一部認めています。
米国では、ファイザーやモデナの遺伝子注射では、血小板減少および脳静脈洞の血栓が報告されていますが、日本のように脳内出血（動脈性）とは形が違います。
毒物の最終処理場かつ人体実験場を長らく勤めてきた日本向けには成分が違う溶液、あるいは濃度を濃くしている可能性がなきにしもあらずですが、遺伝子注射の脂質ナノ粒子による炎症あるいは、体内産生したスパイクタンパク質そのものによる激烈な炎症が血管系に起こったことは間違いありません。
このように遺伝子注射および新型コロナウイルス感染症とは、以前からお伝えしているとおり「血管疾患」ととらえないといけません。これから遺伝子注射接種者の割合が高くなっていくはずですから、脳卒中の発症率も高くなるでしょう。米国やヨーロッパでさえも、新型コロナウイルス感染者数が低下し、外出時にマスクなしになっている時に、日本の無理な“煽り”は周回遅れも良いところです。遺伝子ワクチンを捌かないといけないことを正直に国民に説明し、遺伝子注射を堂々とプロモーションしたらどうでしょうか？
◆『仕事をとるか、遺伝子注射を拒否するのか？』
とうとう米国のテキサス州ヒューストンの病院（Houston Methodist Hospital）のスタッフ117名の連名で、経営側の遺伝子注射強制接種に対して州裁判所にて訴訟を起こしました。病院側がスタッフに対して、遺伝子注射なしでは辞職させるという強制に反対したものです。会社が社員にまだ実験段階の人体実験を辞職と引き換えに公に強制するのは、米国でも初めての事例ということになっています（他の会社は事実上の強制に追い込んでいます）。
訴状は、「実験段階のワクチンの強制はニュルンベルグ綱領違反である」という至極真っ当なものです。ニュージーランドの最高裁でも、ファイザーの遺伝子注射の実験的使用について、ニュルンベルグ綱領違反と審議されています。全国民に強制接種するのは違法であることから、政府が議会を通じて法律の改正に急いでいるようです。ちなみに、遺伝子注射だけでなく、マスク、PCRや抗原検査も緊急使用が認められているだけですので、法的にも強制などできないことを知っておいて下さい。
前述した病院では、2009年以来、季節性インフルエンザワクチンを接種しないスタッフはクビにしています。米国の労働省の「労働安全衛生局（The federal Occupational Safety and Health Administration (OSHA)）」は、自身のwebページ（Q&A）の中で、「雇用者に遺伝子注射を強制（接種しない場合は解雇）した場合、それによって障害で出た場合の責任を問われる」としていました。
しかし、2021年５月28日に急にそれを180°転換する変更を行なっています。これで会社側は遺伝子注射強制を益々加速させることでしょう。
ちなみに、この病院に対して訴訟を起こした人たちは、全体のスタッフの1%程度です。残りの99%は、保身のために遺伝子注射接種を受け入れています。米国でこの数字（1%）ですから、日本はさらにその100倍は、遺伝子注射に反対する人は少ないでしょう。自分やその子孫まで悪響が出る遺伝子注射を受け入れまでして死守する現代社会システムの仕事などあるのでしょうか？「今だけ、自分だけ、金だけ」だけでは、これからの全体主義世界では生き残れないことを遺伝子注射の中長期副作用が教えてくれるでしょう。
◆『遺伝子注射の臨床試験がなし崩しになった理由』
昨日の記事の内容をもう少し詳しく解説して欲しいというメッセージを頂きました。遺伝子注射の臨床試験では、一部を除いて、遺伝子注射接種群とプラセボ（生理食塩水）接種群に分けています。接種される側は、自分がどちらを受けているのか知ることができません。また接種している医師も、誰に遺伝子注射を接種して、誰に生理食塩水を注射しているのかを知りません。
このデザインを「二重盲検（double blind）ランダム化」 といいます。接種する側、接種される側のいずれもが、遺伝子注射なのか、生理食塩水なのかを事前に知ることができないことで、その心理的なバイアス（病は気から(^_−)−☆）をある程度除外できるからです。
プラセボ、つまり生理食塩水を接種している人たちも、自分たちがどちらを受けているのかが分かりませんが、臨床試験を施行している製薬会社に遺伝子注射を勧められれば、接種しようとするでしょう（このような臨床試験に参加しようと考える人は、元々その動機が高いため）。また製薬会社が個人的に、接種を勧めるということは、その人が生理食塩水接種したプラセボ群と伝えているようなものです。それを製薬会社が接種者に伝えることで、すでにデザインしていた二重盲検ではなくなります。
このようにして、製薬会社は意図的に遺伝子注射のフェーズ３臨床試験をスクラップしたということです。その結果、中長期的な遺伝子注射の作用がまったく分からなくなり、慌てて行なったフェーズ１、２のときの超短期的なデータおよびフェーズ３のたった６ヶ月の短期データだけで、政府当局が判断することになります。
おそらく、甚大な病態をもたらすために設計された遺伝子注射ですから、この顛末は最初から計画されていたのでしょう。この不確かかつ不誠実極まりない臨床試験のデータで、政府当局が正式に遺伝子注射を承認することは間違いないでしょうが、それは歴史的な医学の汚点となります。
欧米社会では１％（日本では0.01%）くらいが覚醒しているとされていますが、 99％の大衆（この中には、プロットが分かっていても保身でシステムに従っている奴隷も含まれる）の中から、どのくらいの割合で現代社会からの離脱が始まるかが今後のグレート・リセットが達成できるのかの鍵となると思います。サイエンスの腐敗は今に始まったことではありませんが、この2021年現在に完全に「サイエンスは死滅した」と言って過言ではないでしょう。
◆『遺伝子注射の正式な承認申請は認められるのか？』
現在の遺伝子注射（俗称遺伝子ワクチン）は、緊急使用が一時的に認められているもので、正式に政府当局に認められた薬剤ではありません。
2021年5月7日にファイザーは、FDAの正式な認証を得るべく、申請(Biologics License Application)をしたようです。
まだ、フェーズ３の臨床試験（２年の計画）が６ヶ月しか経過していない最中のことです。これまで最速の承認事例のワクチンでも、臨床試験開始から平均して23ヶ月経過しています。これでFDAが正式に遺伝子注射を許可することになれば、大幅の更新、世界新記録です。なぜ、たった６ヶ月しか経過していない段階で、正式の承認申請をしたのでしょうか？
この事態に、拙著『ワクチンの真実』『ウイルスは存在しない下巻』でもご紹介した、『ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル』誌の編集長でもあるピーター・ドーシ（Peter Doshi）氏のその疑問に答えるべく優れた論文が発表されていましたので、ご紹介したいと思います（Covid-19 vaccines: In the rush for regulatory approval, do we need more data? BMJ 2021;373:n1244 | doi: 10.1136/bmj.n1244）。
昨年の私の記事でもお伝えしましたが、臨床試験でプラセボ（生理食塩水）のグループが、昨年の遺伝子注射のスタート＆プロモーションで、遺伝子注射を受けるのではないかという懸念がありました。もしプラセボのグループの人たちが、政府とマスコミのプロモーション（今ならチャンス！によって、遺伝子注射を受ければ、もうフェーズ３の臨床試験でプラセボ群というものが事実上消失してしまいます。これは、フェーズ３の臨床試験が事実上消滅するということを意味します。
今回のドーシ氏の論文でもこの懸念が記載されています。
そて、なんと・・・・・モデナ、ファイザー、ジョンソン＆ジヨンソンに「臨床試験のプラセボ群のいったいどれくらいの割合の人がすでに遺伝子注射を接種したのか？」という質問に対して・・・・・
モデナは、「自社のワクチンをプラセボ群の全員に推奨したところ、98%が接種した」と正直に回答したのです！OMG！
ファイザー、ジンソン＆ジヨンソンは詳細の回答を拒否したものの、当初の計画通り、プラセボ群を消滅させるべく、臨床試験の全員に自社の遺伝子注射を打ったのでしょう。
したがって、来年に結果がわかる“はず”のフェーズ３の臨床試験は、すでに消滅させられていたのです。
さらに新しい薬剤の承認申請時には、体内に入ったときの薬剤の分布（biodistribution） のデータを提出しなければなりません。しかし、今回の遺伝子注射に関しては、その研究データすら提出されていません（ファイザーもモデナも無回答）。現代医学の真の姿がこの時代の大変換期に垣間見えたのではないでしょうか。
◆『遺伝子注射接種者からの輸血・臓器移植が危険な理由：スパイクタンパク質は体中に分布する！』
カナダのオンタリオにあるグエルフ大学（免疫学）のブライドル（Byram Bridle）助教授のインタヴューを先日聞きました。彼は、新型コロナウイルスに対するワクチン開発で、カナダ政府から23万USドルの資金を得ていたようです。
彼と研究グループらが日本当局にファイザーの遺伝子注射に関する生体内分布（biodistribution）のデータを求め、非公開だった全貌が明らかになりました（https://www.docdroid.net/.../pfizer-report-japanese...）。
この内容が欧米で拡散されています。このファイザーの文書では、遺伝子注射接種後に私たちの体内で産生されたスパイクタンパク質は、全身を循環して、骨髄、肝臓、脾臓、副腎、そして高濃度に卵巣に集積することが明らかにされています。
つまり、長期的に心筋炎、血栓、脳卒中以外にも骨髄抑制（＝免疫抑制）、肝障害、副腎不全、脳炎や不妊などが起こるということです。
すでに純粋なスパイクタンパク質のみを動物に接種した実験では、心臓血管系にダメージを及ぼし、脳にも侵入して炎症を引き起こすことが確認されています（The S1 protein of SARS-CoV-2 crosses the blood–brain barrier in mice. Nat Neurosci. 2021 Mar;24(3):368-378）。
過去記事でもお伝えしたように、ファイザーと同じデザインで作られているモデナの遺伝子注射接種後に、実際に血液中にスパイクタンパク質が認められています（Circulating SARS-CoV-2 Vaccine Antigen Detected in the Plasma of mRNA-1273 Vaccine Recipients. Clin Infect Dis. 2021 May 20;ciab465）。
したがって、ファイザーやモデナの遺伝子注射接種後の中長期に大きな問題を引き起こすことは間違いないでしょう。また、このことから遺伝子注射接種者からの輸血や臓器移植は危険であることがお分かりになると思います。それが分かっているので、過去記事でもお伝えしたように臨床試験（フェーズ３）を事実上の廃止に追い込んだのです。これが権力者の忍耐のなさ、拙速、焦りの綻びの証拠です。彼らは決して頭が良くて、何でも見通せる人たちではありません。所詮は、古来から他人のふんどしで商売してきただけの人たちですから、生命現象の真理などさっぱり理解していないのです。
◆『アストラゼネカ製でも脳卒中にご留意を』
米国のワクチン接種後有害事象報告システム（VARES）には、すでに遺伝子注射による血栓症が複数報告されています。過去記事でもお伝えしましたが、若年者に対して脳血栓、とくに脳の静脈系（正確には静脈洞）や内臓の静脈系の血栓が発生しています。日本では昨日お伝えしたように、ファイザーの遺伝子注射で脳内出血による死亡例が発生しています。その日本では、アストラゼネカーオックスフォード製およびモデナの遺伝子注射を緊急承認しています。
ファイザーとはデザインの違うアストラゼネカーオックスフォード製の遺伝子注射でも脳卒中は起こるのでしょうか？アストラゼネカーオックスフォード製の遺伝子注射後に脳の動脈にも血栓が起こった若年の３症例が報告されました。みなさんにもご参考になると思いますので、その詳細をお伝えします。
最初の症例は、3０歳代の女性です。
遺伝子注射接種６日後に右側の目の周囲〜頭部の痛みが始まりました。その5日後に、左の顔、半身にまったく力が入らなくなりました。検査の結果、右の中大脳動脈（middle cerebral artery）が完全に閉塞していたのです。緊急手術（減圧手術）したのも虚しく、命を落としました。
二つ目の症例は、同じく３０歳代の女性。
遺伝子注射接種12日後に、頭痛、意識混濁、左の腕の麻痺、左の失明が起こりました。両側の頸動脈だけでなく、心臓や肺の動脈にも血栓が認められました。脳の静脈（left transverse sinus）も詰まっていました。 緊急処置で何とか一命を取り留めたようです。
最後の症例は、40歳代の男性。
遺伝子注射接種３週間後に言語障害（失語）が出現しました。検査の結果、左中大脳動脈が閉塞していました。この症例も緊急処置で一命を取り留めたようです。
いずれの症例も、遺伝子注射接種後に著しい血小板減少症（vaccine-induced immune thrombotic thrombocytopaenia(VTT)）が発生しています。
さらに、血栓形成を促すタンパク質「血小板因子４（platelet factor 4 (PF4)）」の抗体が認められています（血栓を促すタンパク質が過剰になっている）。
いずれも30~40歳代に起こっていることから、命に関わる血栓症は、高齢者よりも若年者に起こりやすい傾向にあるようです。前述したように、アストラゼネカーオックスフォード製の遺伝子注射を日本も緊急承認したばかりです。
「遺伝子注射は、高齢者の“間引き”に使用されているから良いのではないか」というコメントを書いてきた不健全な不届き者がいましたが、若年者にも多大な影響を及ぼす（今回は急性の副作用しか報告していない）ことを今回の事例からも知っておいて頂ければと思います(^_−)−☆。
◆『日本での遺伝子注射による死亡事例』
ファイザーに加えて、モデナの遺伝子注射も日本で開始され、早速問題が起こっているようです。2021月4月18日の時点（121万人が初回の接種済み）で、日本でファイザーの遺伝子注射によって10名の死亡が報告されています（もちろん過小報告です。その内訳は、女性５名、男性５名。女性５名のうち、４名は脳卒中で死亡しています。
その詳細が論文報告されましたので、ご紹介いたします（Potential adverse events in Japanese women who received tozinameran (BNT162b2, Pfizer-BioNTech). J of Pharm Policy and Pract 14, 46 (2021). https://doi.org/10.1186/s40545-021-00326-7）。
１例目は、61歳の女性。ファイザーの遺伝子注射接種3日後に自宅で死亡しているところを発見されています。脳脊髄液から血液が採取されたことから、クモ膜下出血を発症したと推定されます（死体の検案はなされていません）。高血圧などのクモ膜下出血のリスク因子はありませんでした。
２例目は、26歳女性。ファイザーの遺伝子注射接種４日後に自宅で死亡しているところを発見されています。死体のCT検査によって、小脳出血およびクモ膜下出血が確認されています。既往歴に脳内出血を起こすものはありませんでした。
３例目は、72歳女性、ファイザーの遺伝子注射接種3日後から頭痛、嘔吐および言語障害（構語障害）が出現。脳のCT 検査で大きな脳内出血が認められました。その2日後に亡くなっています。この女性は、C型肝炎と高脂血症がありました。
４例目は、69歳女性。ファイザーの遺伝子注射接種９日後に自宅で死亡していました。死体のCT検査で、脳内出血が確認されています。この女性も脳内出血のリスク因子を持っていませんでした。
厚生省は、遺伝子注射と脳卒中などの死亡との因果関係を否定していますが、それはミスリードであると論文でも述べられています。ノルウェーの研究でも、ファイザーの遺伝子注射後の死亡の因果関係を一部認めています。
米国では、ファイザーやモデナの遺伝子注射では、血小板減少および脳静脈洞の血栓が報告されていますが、日本のように脳内出血（動脈性）とは形が違います。
毒物の最終処理場かつ人体実験場を長らく勤めてきた日本向けには成分が違う溶液、あるいは濃度を濃くしている可能性がなきにしもあらずですが、遺伝子注射の脂質ナノ粒子による炎症あるいは、体内産生したスパイクタンパク質そのものによる激烈な炎症が血管系に起こったことは間違いありません。
このように遺伝子注射および新型コロナウイルス感染症とは、以前からお伝えしているとおり「血管疾患」ととらえないといけません。これから遺伝子注射接種者の割合が高くなっていくはずですから、脳卒中の発症率も高くなるでしょう。米国やヨーロッパでさえも、新型コロナウイルス感染者数が低下し、外出時にマスクなしになっている時に、日本の無理な“煽り”は周回遅れも良いところです。遺伝子ワクチンを捌かないといけないことを正直に国民に説明し、遺伝子注射を堂々とプロモーションしたらどうでしょうか？
◆『仕事をとるか、遺伝子注射を拒否するのか？』
とうとう米国のテキサス州ヒューストンの病院（Houston Methodist Hospital）のスタッフ117名の連名で、経営側の遺伝子注射強制接種に対して州裁判所にて訴訟を起こしました。病院側がスタッフに対して、遺伝子注射なしでは辞職させるという強制に反対したものです。会社が社員にまだ実験段階の人体実験を辞職と引き換えに公に強制するのは、米国でも初めての事例ということになっています（他の会社は事実上の強制に追い込んでいます）。
訴状は、「実験段階のワクチンの強制はニュルンベルグ綱領違反である」という至極真っ当なものです。ニュージーランドの最高裁でも、ファイザーの遺伝子注射の実験的使用について、ニュルンベルグ綱領違反と審議されています。全国民に強制接種するのは違法であることから、政府が議会を通じて法律の改正に急いでいるようです。ちなみに、遺伝子注射だけでなく、マスク、PCRや抗原検査も緊急使用が認められているだけですので、法的にも強制などできないことを知っておいて下さい。
前述した病院では、2009年以来、季節性インフルエンザワクチンを接種しないスタッフはクビにしています。米国の労働省の「労働安全衛生局（The federal Occupational Safety and Health Administration (OSHA)）」は、自身のwebページ（Q&A）の中で、「雇用者に遺伝子注射を強制（接種しない場合は解雇）した場合、それによって障害で出た場合の責任を問われる」としていました。
しかし、2021年５月28日に急にそれを180°転換する変更を行なっています。これで会社側は遺伝子注射強制を益々加速させることでしょう。
ちなみに、この病院に対して訴訟を起こした人たちは、全体のスタッフの1%程度です。残りの99%は、保身のために遺伝子注射接種を受け入れています。米国でこの数字（1%）ですから、日本はさらにその100倍は、遺伝子注射に反対する人は少ないでしょう。自分やその子孫まで悪響が出る遺伝子注射を受け入れまでして死守する現代社会システムの仕事などあるのでしょうか？「今だけ、自分だけ、金だけ」だけでは、これからの全体主義世界では生き残れないことを遺伝子注射の中長期副作用が教えてくれるでしょう。
◆『遺伝子注射の臨床試験がなし崩しになった理由』
昨日の記事の内容をもう少し詳しく解説して欲しいというメッセージを頂きました。遺伝子注射の臨床試験では、一部を除いて、遺伝子注射接種群とプラセボ（生理食塩水）接種群に分けています。接種される側は、自分がどちらを受けているのか知ることができません。また接種している医師も、誰に遺伝子注射を接種して、誰に生理食塩水を注射しているのかを知りません。
このデザインを「二重盲検（double blind）ランダム化」 といいます。接種する側、接種される側のいずれもが、遺伝子注射なのか、生理食塩水なのかを事前に知ることができないことで、その心理的なバイアス（病は気から(^_−)−☆）をある程度除外できるからです。
プラセボ、つまり生理食塩水を接種している人たちも、自分たちがどちらを受けているのかが分かりませんが、臨床試験を施行している製薬会社に遺伝子注射を勧められれば、接種しようとするでしょう（このような臨床試験に参加しようと考える人は、元々その動機が高いため）。また製薬会社が個人的に、接種を勧めるということは、その人が生理食塩水接種したプラセボ群と伝えているようなものです。それを製薬会社が接種者に伝えることで、すでにデザインしていた二重盲検ではなくなります。
このようにして、製薬会社は意図的に遺伝子注射のフェーズ３臨床試験をスクラップしたということです。その結果、中長期的な遺伝子注射の作用がまったく分からなくなり、慌てて行なったフェーズ１、２のときの超短期的なデータおよびフェーズ３のたった６ヶ月の短期データだけで、政府当局が判断することになります。
おそらく、甚大な病態をもたらすために設計された遺伝子注射ですから、この顛末は最初から計画されていたのでしょう。この不確かかつ不誠実極まりない臨床試験のデータで、政府当局が正式に遺伝子注射を承認することは間違いないでしょうが、それは歴史的な医学の汚点となります。
欧米社会では１％（日本では0.01%）くらいが覚醒しているとされていますが、 99％の大衆（この中には、プロットが分かっていても保身でシステムに従っている奴隷も含まれる）の中から、どのくらいの割合で現代社会からの離脱が始まるかが今後のグレート・リセットが達成できるのかの鍵となると思います。サイエンスの腐敗は今に始まったことではありませんが、この2021年現在に完全に「サイエンスは死滅した」と言って過言ではないでしょう。
命よりもオリンピックを選択した福島県
福島県に県内での野球・ソフトのオリンピック開催中止について、質問要請していたところ、ほぼゼロ回答が届いた。従い追加の質問を提出した。福島県は県民の命よりもオリンピックを選択するという、憲法で保障されるところの生存権を無視したいう事。
福島県
××県民広聴室長殿
早速のご回答に感謝いたします。しかしながら質問・要請に対し、以下はゼロ回答と理解しました。以下追加質問いたします。
【追加質問１）
もしも選手や役員がコロナ感染しクラスターが発生した場合、県内の病院に収容（対応）するのか？
【追加質問２】
その場合、病床数が少なかった場合には県民と選手とどちらを優先するのか？県民の為には空いた病床を確保しておく必要がある。これは県民の生存権を脅かす事にならないか？
【追加質問３】
選手や役員でクラスターが発生したり、オリンピック開催が原因で県民に感染拡大し県民が命を落とした場合は誰が責任を取るのか？
【追加質問４】
生存権は「基本的人権」の一つで「日本国憲法」の【第九十七条】によって「国家の最高法規」として保障されている。東京五輪によって国民は「生存権」が無残に侵害される。変異株で親が重症化し、その子どもが親なしになればその子どもの「生存権」が奪われる。この生存権侵害について福島県の見解をお聞かせください。
【追加質問５】
気象庁の予報によると、この夏は猛暑で五輪の始まる７月下旬に暑さのピークが来るとの予報。猛暑となれば連日、熱中症で搬送される人が多数出てくる。新型コロナ対応に熱中症も加われば、医療現場のひっ迫は深刻なものになるはず。五輪に医療資源を割けば尚更である。
またインド株等の感染力の強い変異株が猛威をふるうなら、県民の人命重視なら五輪は中止するしかない。この２重の悪条件にどう対応するの具体的な対応策が示されない限り、五輪中止の選択しか残されていない。
【追加質問６】
尾身会長が国会で以下を述べています。『「本来はパンデミック（世界的大流行）でやることが普通ではない。それをやろうとしているわけで、やるのなら強い覚悟でやってもらう必要がある」と述べた。
尾身氏は「開催すれば国内の感染や医療の状況に必ず何らかの影響を起こす。感染のリスクや医療逼迫（ひっぱく）への影響について評価するのはプロフェッショナルとしての責務だ」と強調。「選手のリスクは低いと思う。しかし、ジャーナリストやスポンサー、政府要人ら大会関係者の管理はそう簡単ではない」と警鐘を鳴らした。』又「なるべく早い時期に、われわれの考えを正式にしかるべきところに表明しようと思っている」と明言した。
詳細は以下をご覧ください。
https://www.asahi.com/articles/ASP6364P8P63UTFK01G.html
専門家である尾身会長が『パンデミックで東京オリンピック開催する事は普通でない』と述べている事に関し、福島県としてどう捉えているか？福島県として開催した場合の科学的な検証（シミュレーション等）を開示ください。
ーーー以下が福島県からの第１回目の回答ーーーーーー
このたびは県民広聴室宛てに貴重なご意見をいただきありがとうございます。令和３年５月１９日及び２４日にお寄せくださいましたご意見につきましては、担当部署に確認したところ下記のとおり回答がありましたのでお知らせします。
令和３年６月２日
×× ×様
福島県総務部県民広聴室長
コロナ禍での東京オリンピックの福島開催中止依頼について、ご提案ありがとうございます。
【検討・要請事項１】
オリンピック野球・ソフトボール競技の福島での開催を返上し、東京あるいは他県に開催してもらうよう県知事から要請することについてお答えします。
新型コロナウイルス感染症は福島県を始め全国的に大変厳しい状況となっており、県民の皆様の生命・健康を守るためにも、まずは、新型感染症の拡大防止に国・都道府県・市町村・医療機関等の関係機関とともに総力を挙げて取り組むことが何よりも大切だと考えております。
その上で、７月のオリンピック野球・ソフトボール競技の本県開催に向け、感染症対策をしっかりと講じ、安全・安心な大会となるよう、関係機関と連携しながら準備を進めているところであり、福島での開催返上や東京あるいは他県に開催してもらうよう要請することは考えておりません。
【検討・要請事項２】
東京オリンピックが福島で開催されたとして、野球・ソフトボールの選手や関係者が福島で新型コロナウイルス感染症に感染した場合は、福島県民を優先するか、選手優遇処置はしないことをＩＯＣ（国際オリンピック委員会）やＪＯＣ（公益財団法人日本オリンピック委員会）に伝えることにつきましては、福島県としては、選手や関係者についても県内における現状の医療体制の枠組みの中で対応する方向で調整しており、選手等のための専用病床の確保は考えておりません。
【検討・要請事項３】
選手や役員の宿泊ホテルはどこか、宿泊ホテルでのホテルスタッフや県民・市民との接触の有無、移動時の運転手等との接触の形、選手同士の感染予防がどうなっているのかを県民の感染予防や不安防止、風評被害対策のためにも公開することにつきましては、選手や役員の宿泊ホテルは組織委員会が確保しており、公表されておりません。
また、選手・役員の移動等においては公共交通機関の利用は原則認められず、例えば、地方会場へ移動する際に新幹線を利用する場合においても一両借りするなど他の乗客との接触を厳に回避する措置が取られると聞いております。
【検討・要請事項４】
偽装復興五輪ではなく、原発事故の隠された負の部分を世界に発信することにつきましては、福島県として、復興五輪として開催される東京大会において、これまで頂いた御支援に対する感謝の思いと、復興に向け前進している姿、依然として様々な課題に向き合っている姿の両面を国内外に発信することが大切だと考え、準備を進めてきたところであります。
新型コロナウイルス感染症の影響により、海外から来日する観客の受け入れが見送られるなど、延期前に想定していたような情報発信は現実的に難しいと考えておりますが、関係機関と連携して、できる限りの発信ができるよう取り組んでまいります。
【検討・要請事項５】
福島での東京オリンピック開催中止を要請するにあたり、福島県単独ではなく他の開催県でもある埼玉県や千葉県、神奈川県、北海道、宮城県、静岡県とも連携し、タッグを組んで開催中止または東京開催への変更要請を行うことについてお答えします。
新型コロナウイルス感染症は福島県を始め全国的に大変厳しい状況となっており、県民の皆様の生命・健康を守るためにも、まずは、新型感染症の拡大防止に国・都道府県・市町村・医療機関等の関係機関とともに総力を挙げて取り組むことが何よりも大切だと考えております。
その上で、７月のオリンピック野球・ソフトボール競技の本県開催に向け、感染症対策をしっかりと講じ、安全・安心な大会となるよう、関係機関と連携しながら準備を進めているところであり、福島県単独又は他の開催県と連携して東京オリンピック開催中止を要請することは考えておりません。
今後とも県民の皆様の生命・健康を守ることを最優先に、まずは、新型感染症の拡大防止に向け、総力を挙げて取り組んでまいります。
（文化スポーツ局 オリンピック・パラリンピック推進室
電話番号０２４－５２１－８６７１
Ｅメール olipara_suishin@pref.fukushima.lg.jp ）
尚、質問の詳細は以下をご覧ください。
https://nimosaku.blog.ss-blog.jp/2021-05-20
福島県
××県民広聴室長殿
早速のご回答に感謝いたします。しかしながら質問・要請に対し、以下はゼロ回答と理解しました。以下追加質問いたします。
【追加質問１）
もしも選手や役員がコロナ感染しクラスターが発生した場合、県内の病院に収容（対応）するのか？
【追加質問２】
その場合、病床数が少なかった場合には県民と選手とどちらを優先するのか？県民の為には空いた病床を確保しておく必要がある。これは県民の生存権を脅かす事にならないか？
【追加質問３】
選手や役員でクラスターが発生したり、オリンピック開催が原因で県民に感染拡大し県民が命を落とした場合は誰が責任を取るのか？
【追加質問４】
生存権は「基本的人権」の一つで「日本国憲法」の【第九十七条】によって「国家の最高法規」として保障されている。東京五輪によって国民は「生存権」が無残に侵害される。変異株で親が重症化し、その子どもが親なしになればその子どもの「生存権」が奪われる。この生存権侵害について福島県の見解をお聞かせください。
【追加質問５】
気象庁の予報によると、この夏は猛暑で五輪の始まる７月下旬に暑さのピークが来るとの予報。猛暑となれば連日、熱中症で搬送される人が多数出てくる。新型コロナ対応に熱中症も加われば、医療現場のひっ迫は深刻なものになるはず。五輪に医療資源を割けば尚更である。
またインド株等の感染力の強い変異株が猛威をふるうなら、県民の人命重視なら五輪は中止するしかない。この２重の悪条件にどう対応するの具体的な対応策が示されない限り、五輪中止の選択しか残されていない。
【追加質問６】
尾身会長が国会で以下を述べています。『「本来はパンデミック（世界的大流行）でやることが普通ではない。それをやろうとしているわけで、やるのなら強い覚悟でやってもらう必要がある」と述べた。
尾身氏は「開催すれば国内の感染や医療の状況に必ず何らかの影響を起こす。感染のリスクや医療逼迫（ひっぱく）への影響について評価するのはプロフェッショナルとしての責務だ」と強調。「選手のリスクは低いと思う。しかし、ジャーナリストやスポンサー、政府要人ら大会関係者の管理はそう簡単ではない」と警鐘を鳴らした。』又「なるべく早い時期に、われわれの考えを正式にしかるべきところに表明しようと思っている」と明言した。
詳細は以下をご覧ください。
https://www.asahi.com/articles/ASP6364P8P63UTFK01G.html
専門家である尾身会長が『パンデミックで東京オリンピック開催する事は普通でない』と述べている事に関し、福島県としてどう捉えているか？福島県として開催した場合の科学的な検証（シミュレーション等）を開示ください。
ーーー以下が福島県からの第１回目の回答ーーーーーー
このたびは県民広聴室宛てに貴重なご意見をいただきありがとうございます。令和３年５月１９日及び２４日にお寄せくださいましたご意見につきましては、担当部署に確認したところ下記のとおり回答がありましたのでお知らせします。
令和３年６月２日
×× ×様
福島県総務部県民広聴室長
コロナ禍での東京オリンピックの福島開催中止依頼について、ご提案ありがとうございます。
【検討・要請事項１】
オリンピック野球・ソフトボール競技の福島での開催を返上し、東京あるいは他県に開催してもらうよう県知事から要請することについてお答えします。
新型コロナウイルス感染症は福島県を始め全国的に大変厳しい状況となっており、県民の皆様の生命・健康を守るためにも、まずは、新型感染症の拡大防止に国・都道府県・市町村・医療機関等の関係機関とともに総力を挙げて取り組むことが何よりも大切だと考えております。
その上で、７月のオリンピック野球・ソフトボール競技の本県開催に向け、感染症対策をしっかりと講じ、安全・安心な大会となるよう、関係機関と連携しながら準備を進めているところであり、福島での開催返上や東京あるいは他県に開催してもらうよう要請することは考えておりません。
【検討・要請事項２】
東京オリンピックが福島で開催されたとして、野球・ソフトボールの選手や関係者が福島で新型コロナウイルス感染症に感染した場合は、福島県民を優先するか、選手優遇処置はしないことをＩＯＣ（国際オリンピック委員会）やＪＯＣ（公益財団法人日本オリンピック委員会）に伝えることにつきましては、福島県としては、選手や関係者についても県内における現状の医療体制の枠組みの中で対応する方向で調整しており、選手等のための専用病床の確保は考えておりません。
【検討・要請事項３】
選手や役員の宿泊ホテルはどこか、宿泊ホテルでのホテルスタッフや県民・市民との接触の有無、移動時の運転手等との接触の形、選手同士の感染予防がどうなっているのかを県民の感染予防や不安防止、風評被害対策のためにも公開することにつきましては、選手や役員の宿泊ホテルは組織委員会が確保しており、公表されておりません。
また、選手・役員の移動等においては公共交通機関の利用は原則認められず、例えば、地方会場へ移動する際に新幹線を利用する場合においても一両借りするなど他の乗客との接触を厳に回避する措置が取られると聞いております。
【検討・要請事項４】
偽装復興五輪ではなく、原発事故の隠された負の部分を世界に発信することにつきましては、福島県として、復興五輪として開催される東京大会において、これまで頂いた御支援に対する感謝の思いと、復興に向け前進している姿、依然として様々な課題に向き合っている姿の両面を国内外に発信することが大切だと考え、準備を進めてきたところであります。
新型コロナウイルス感染症の影響により、海外から来日する観客の受け入れが見送られるなど、延期前に想定していたような情報発信は現実的に難しいと考えておりますが、関係機関と連携して、できる限りの発信ができるよう取り組んでまいります。
【検討・要請事項５】
福島での東京オリンピック開催中止を要請するにあたり、福島県単独ではなく他の開催県でもある埼玉県や千葉県、神奈川県、北海道、宮城県、静岡県とも連携し、タッグを組んで開催中止または東京開催への変更要請を行うことについてお答えします。
新型コロナウイルス感染症は福島県を始め全国的に大変厳しい状況となっており、県民の皆様の生命・健康を守るためにも、まずは、新型感染症の拡大防止に国・都道府県・市町村・医療機関等の関係機関とともに総力を挙げて取り組むことが何よりも大切だと考えております。
その上で、７月のオリンピック野球・ソフトボール競技の本県開催に向け、感染症対策をしっかりと講じ、安全・安心な大会となるよう、関係機関と連携しながら準備を進めているところであり、福島県単独又は他の開催県と連携して東京オリンピック開催中止を要請することは考えておりません。
今後とも県民の皆様の生命・健康を守ることを最優先に、まずは、新型感染症の拡大防止に向け、総力を挙げて取り組んでまいります。
（文化スポーツ局 オリンピック・パラリンピック推進室
電話番号０２４－５２１－８６７１
Ｅメール olipara_suishin@pref.fukushima.lg.jp ）
尚、質問の詳細は以下をご覧ください。
https://nimosaku.blog.ss-blog.jp/2021-05-20
『風評加害』と『風評被害』について福島県へ質問
福島県に対し、小泉環境大臣が『風評加害』と発した言葉や政府や福島県が進める『風評被害』対策について以下質問した。回答は２週間以内に届くはず。
福島県
県民広聴室 ××室長殿
環境省が進める『福島その先の環境へ』という対話フォーラムで、小泉環境大臣から風評被害よりもっと悪質な『風評加害』という言葉が発せられました。
この件について被害者を抱える福島県は『風評被害』や『風評加害』という言葉をどう捉えるているか？『風評加害』と言う言葉が不適当だとするなら、福島県として小泉大臣への抗議をしないのか？について福島県の考え方をお聞かせください。
http://shiteihaiki.env.go.jp/fukushimamirai/sonosaki/dialogue/report_210523/
詳細は以下のブログをご覧ください
以下はフェースブックに記事の一部です。
ついに『風評加害』という言葉が小泉環境大臣から発せられた。原発事故の加害者は誰なのか？それは東電であり、国のはず。当時の左藤雄平福島県知事の『風評被害』という言葉に原子力ムラ（政府も）が飛びついた。この言葉は加害者である、東電や国の責任を消費者（国民）に転嫁する、彼等にとっては非常に都合の良い言葉。
環境省が進める『福島その先の環境へ』という対話フォーラムで、小泉環境大臣から風評被害よりもっと悪質な『風評加害』という言葉が発せられた。加害者の国がこともあろうに消費者や市民を加害者呼ばわりする悪質極まりない言葉。
風評被害で片づけられる今の日本社会。原子力ムラが主導し福島県やメデイアが乗っかる構図。電通だけがぼろもうけ。風評被害対策費の半分以上は電通に支払われている。国の風評被害対策費として投じられた金額はここ１０年で数千億円。これすべて税金。東電・国である加害者が消費者に転嫁され、その対策費用までもが消費者（国民）に払わせる構図。根本的な問題に目を向けるべきだ。
詳細は以下のブログをご覧ください
福島民報新聞に掲載された記事は以下ご覧ください。
コロナワクチンは劇薬！？
以下はある専門家（医師）のフェースブックから記憶と記録の為に転載。但しこの記事を読んでの最終判断はご自身でお願いします。
◆コロナワクチンは薬機法の規定に基ずき「特例承認」された劇薬に該当する製剤である。
なぜ正式の本承認ではなく特例承認かといえば、その理由は、安全性や重症化抑制効果が不明だからだ。審査当局が審査書で述べている通りだ。すなわち、特例承認後に国民の健康に危害を及ぼす副反応が明らかになったら、審査書にも明記するように、直ちに承認を取り消すことが出来るのである。
2月の特例承認後今日までにじつに85件のワクチン疑いの死亡例と重篤な副反応のアナフィラキシー943件が報告されている。国民の健康に立派に危害を加える重大な副反応のあることが、国内の大規模接種試験により明らかになった。 このことは、当局だけでなく、いまや誰の目にも明らかな事実となっている。
ゆえに、今、PMDAをはじめとする薬事規制当局は承認時の承認条件に立ち戻り、特例承認を取り消し、国のワクチン接種奨励事業を一旦停止するよう政府に勧告しなければならない。
◆コロナワクチンの許容できる危険性や安全性の基準に国際標準はない。コロナワクチンによる死亡をどこまで許容できるかの基準は国によって様々であり、日本は日本独自の判断をすべきである。安全性と有効性の国内でのデータを国民に残らず開示して国民の納得できる基準を日本として決めるべきだ。
国民が納得できないならば、その臨床試験は中止すべきである。決して外国の基準をそのまま適用すべきではない。この大原則が無視されて、外国例えばノルウェイやWHOやアメリカの基準をそのまま日本に持ち込み、まるで国際標準であるかのように、死亡事故の許容範囲を外国の基準をそのまま適用しているのが現状であり、大問題だ。 ここ3か月の臨床試験で分かった事として、他のいかなるワクチンより桁違いに多い多数の死亡事故が出てきたからだ。刻一刻と死亡者がふえつつある。
◆ファイザー社ワクチンの申請書中で、気になった事。
用量設定の方法とプロセスの記載が不十分である。30マイクログラムを成人に投与すすことの妥当性の根拠が示されていない。動物実験やインビトロ実験でその数字を出すことは出来ない。何等かの人体実験が必要だが、そこがすっぽりと抜けている。安全性に係わる最もセンシティブな部分だ。
◆ファイザー社ワクチンの審査資料と審査書（PMDAによる）がやっと5/20に公開された。アメリカでは2020/7月から数千万人規模で有効性・安全性の臨床試験が行われている。（治験番号：C4591001）
最も注目されたのは、ワクチン投与後試験期間中に死亡した死亡者のの数である。2万人のワクチン投与後試験期間中に2名の死者が出ている。1万人に一人の死亡に相当する。さらにデータカットオフ後（試験期間終了後）わずか一か月半の間にさらに10名の死亡が出ていることである。 なんと100万人当たり600人のワクチン疑い死が出たことになる。
改めて岐阜大 犬房教授の報告を見てみよう。さほど実際とずれた数字ではないことが分かる。アメリカで○千万人規模の人がワクチン接種を受け8828人が亡くなったと犬伏教授は報告している。
◆【![[うれしい顔]](https://blog.ss-blog.jp/_images_e/207.gif)
容量と副反応の関係 】
ファイザー製の場合、3週間隔で30?を2回接種する。これは欧米での用量を、そのまま日本人に応用したため。日本人と欧米人の体格の差は考慮されていない。
昨年10月14日に掲載された第1相臨床試験の結果が参考になる。この試験では、試験に参加したボランティアを10?、20?、30?に振り分け、副反応の頻度を比較した。
＜18～55歳に対する2回目接種＞
＝発熱＝
10?→0％、20?→8％、30?→17％
＝倦怠感＝
10?→33％、20?→58％、30?→75％
＝悪寒＝
10?→8％、20?→42％、30?→58％
〓副反応と接種量の間には明白な用量依存性がある〓
体重当たりに換算すれば、日本人は欧米人の3割から5割増しのワクチンを投与されていることになる。これは欧米での投与量の40～45?に相当する。コロナワクチンの副反応は、高齢者は若年者よりも軽微。若年の医療従事者の多くが、倦怠感や悪寒を生じたのも納得できる。
◆コロナワクチンは薬機法の規定に基ずき「特例承認」された劇薬に該当する製剤である。
なぜ正式の本承認ではなく特例承認かといえば、その理由は、安全性や重症化抑制効果が不明だからだ。審査当局が審査書で述べている通りだ。すなわち、特例承認後に国民の健康に危害を及ぼす副反応が明らかになったら、審査書にも明記するように、直ちに承認を取り消すことが出来るのである。
2月の特例承認後今日までにじつに85件のワクチン疑いの死亡例と重篤な副反応のアナフィラキシー943件が報告されている。国民の健康に立派に危害を加える重大な副反応のあることが、国内の大規模接種試験により明らかになった。 このことは、当局だけでなく、いまや誰の目にも明らかな事実となっている。
ゆえに、今、PMDAをはじめとする薬事規制当局は承認時の承認条件に立ち戻り、特例承認を取り消し、国のワクチン接種奨励事業を一旦停止するよう政府に勧告しなければならない。
◆コロナワクチンの許容できる危険性や安全性の基準に国際標準はない。コロナワクチンによる死亡をどこまで許容できるかの基準は国によって様々であり、日本は日本独自の判断をすべきである。安全性と有効性の国内でのデータを国民に残らず開示して国民の納得できる基準を日本として決めるべきだ。
国民が納得できないならば、その臨床試験は中止すべきである。決して外国の基準をそのまま適用すべきではない。この大原則が無視されて、外国例えばノルウェイやWHOやアメリカの基準をそのまま日本に持ち込み、まるで国際標準であるかのように、死亡事故の許容範囲を外国の基準をそのまま適用しているのが現状であり、大問題だ。 ここ3か月の臨床試験で分かった事として、他のいかなるワクチンより桁違いに多い多数の死亡事故が出てきたからだ。刻一刻と死亡者がふえつつある。
◆ファイザー社ワクチンの申請書中で、気になった事。
用量設定の方法とプロセスの記載が不十分である。30マイクログラムを成人に投与すすことの妥当性の根拠が示されていない。動物実験やインビトロ実験でその数字を出すことは出来ない。何等かの人体実験が必要だが、そこがすっぽりと抜けている。安全性に係わる最もセンシティブな部分だ。
◆ファイザー社ワクチンの審査資料と審査書（PMDAによる）がやっと5/20に公開された。アメリカでは2020/7月から数千万人規模で有効性・安全性の臨床試験が行われている。（治験番号：C4591001）
最も注目されたのは、ワクチン投与後試験期間中に死亡した死亡者のの数である。2万人のワクチン投与後試験期間中に2名の死者が出ている。1万人に一人の死亡に相当する。さらにデータカットオフ後（試験期間終了後）わずか一か月半の間にさらに10名の死亡が出ていることである。 なんと100万人当たり600人のワクチン疑い死が出たことになる。
改めて岐阜大 犬房教授の報告を見てみよう。さほど実際とずれた数字ではないことが分かる。アメリカで○千万人規模の人がワクチン接種を受け8828人が亡くなったと犬伏教授は報告している。
◆【
容量と副反応の関係 】ファイザー製の場合、3週間隔で30?を2回接種する。これは欧米での用量を、そのまま日本人に応用したため。日本人と欧米人の体格の差は考慮されていない。
昨年10月14日に掲載された第1相臨床試験の結果が参考になる。この試験では、試験に参加したボランティアを10?、20?、30?に振り分け、副反応の頻度を比較した。
＜18～55歳に対する2回目接種＞
＝発熱＝
10?→0％、20?→8％、30?→17％
＝倦怠感＝
10?→33％、20?→58％、30?→75％
＝悪寒＝
10?→8％、20?→42％、30?→58％
〓副反応と接種量の間には明白な用量依存性がある〓
体重当たりに換算すれば、日本人は欧米人の3割から5割増しのワクチンを投与されていることになる。これは欧米での投与量の40～45?に相当する。コロナワクチンの副反応は、高齢者は若年者よりも軽微。若年の医療従事者の多くが、倦怠感や悪寒を生じたのも納得できる。
